事業モデル
同社は、新本と古本を併売するハイブリッド型書店を核とした小売サービス事業を展開しています。主な取扱商品は、書籍、トレカ、文具・雑貨、映像・音楽ソフト、ホビー、ゲームソフトなど多岐にわたります。
さらに、リユースショップやレンタル事業のほか、フィットネス、教育、自動販売機設置などの多様な事業を展開しています。近年は「スマート・ブックバラエティストア」として、無人営業やスマートフォン活用サービスを導入し、利便性の向上とコスト構造の改善を図っています。
KPI
同社は経営指標として、資本の収益性を示すROA（総資産対当期純利益率）と、投資の原資となるキャッシュ・フローの源泉であるEBITDAを重視しています。
これらの指標の継続的な改善を目標に掲げ、持続的な成長を目指す方針です。特にリユース事業においては、適正な買取価格による仕入力の強化と、適切な売価設定による収益性の確保を重要な指標として取り組んでいます。
成長ドライバー
成長戦略の柱として、トレカや駿河屋、プラモデルといった成長商材への投資拡大と新フォーマットの開発を進めています。特にリユース分野は、循環型社会への関心の高まりを背景に堅調な推移を見せています。
また、スマート無人営業の推進により、人件費等のコスト上昇に対応しながら運営効率を高める戦略をとっています。スマートフォンを活用したセルフ受取や宅配ネット決済などの利便性向上も、顧客体験の向上と成長に向けた重要な要素です。
リスク
主要な取引先である株式会社トーハンへの高い仕入依存度が挙げられ、この関係が継続困難となった場合には業績に影響を及ぼす可能性があります。また、リユース事業における仕入量の確保や、競合他社の参入による競争激化もリスク要因となります。
さらに、店舗運営に関連する不動産価格の上昇や建設資材の高騰、深刻なトラック運転手不足による物流網の不安定化が懸念されます。また、システム障害やサイバー攻撃による情報漏えい、および大規模な自然災害による事業活動への支障もリスクとして認識されています。
競合
同社はリユース市場において、環境意識の高まりを背景とした新規参入者の増加により競争が激化する環境にあります。これに対し、独自の仕入体制の構築やブランド認知度の向上を通じて差別化を図っています。
また、デジタルコンテンツへの移行が進む中、既存の書籍や映像ソフトといった従来型メディアに依存しない新たな収益構造の確立を急いでいます。多様な商品ラインナップとスマートサービスの融合により、変化する顧客ニーズに対応する独自の立ち位置を構築しています。
バリュエーション
最新の市場データにおいて、同社の株価は689円となっており、時価総額は約50.6億円です。
投資指標としては、PERが14.86倍、PBRが1.66倍と算出されています。また、配当利回りは0.29%となっており、現在の市場評価を反映しています。