高度なオキソ技術を核とした高付加価値製品へのシフトと戦略的成長

事業モデル

同社は「オキソ技術」を核として、アルデヒドを起点とした多様な化学製品を提供しています。事業内容は「機能性材料」「電子材料」「基礎化学品」の3分野に分類され、それぞれ異なる市場ニーズに対応しています。

具体的には、環境規制への対応が求められる冷凍機油原料や化粧品原料などの機能性材料、半導体製造に不可欠な高純度溶剤などの電子材料を展開しています。また、自動車や住宅向けに広く利用される基礎化学品の提供も行っています。

KPI

当連結会計年度の売上高は1,150億98百万円となり、前年比3.9%減となりました。営業利益は112億48百万円（同7.8%減）、経常利益は107億93百万円（同10.5%減）と推移しています。

事業別では、電子材料が前年比2.9%増の売上高123億9百万円を記録し、営業利益も11.4%増加しました。一方で基礎化学品は、供給過剰の影響などにより売上高が11.4%減、営業利益が53.5%減と大きく落ち込んでいます。

成長ドライバー

成長の柱として、環境規制への対応から需要が見込まれる冷凍機油原料や、AI関連の追い風を受ける半導体向けの高純度溶剤を戦略的ドメインに据えています。これらの高付加価値製品において、独自の技術とノウハウを活かしたシェア拡大を目指しています。

第5次中期経営計画では、2025年度から2027年度の3年間で、ROE 15%や特定の期間における営業利益目標を設定しています。新製品・新規事業の創出を加速させることで、外部環境に左右されにくい強固な事業ポートフォリオの構築を進めています。

リスク

原材料となるナフサ等の価格変動や為替レートの変動が、経営成績および財政状態に直接的な影響を与えるリスクがあります。これに対し、製品販売価格への転嫁や為替予約によるヘッジなど、複数の対策を講じています。

また、化学物質に関する法規制の強化や、サイバーセキュリティ、気候変動といった多岐にわたる外部環境の変化も重要なリスクとして認識しています。特にコンプライアンス体制の構築や、高度な技術管理を通じた安全性の確保が事業継続の基盤となっています。

競合

同社は、独自のオキソ技術と長年培ってきた品質管理ノウハウを強みとして、競合他社との差別化を図っています。特に電子材料分野では、金属含有量を極めて少なく抑えた高純度溶剤を提供することで高い優位性を確保しています。

基礎化学品分野においては、国内外の供給過剰や安価な海外製品の流入といった厳しい競争環境にさらされています。これに対し、同社はより付加価値の高い機能性材料へのシフトを進めることで、競合に対する優位性の確立を図っています。

バリュエーション

2026年8月7日時点の市場データにおいて、株価は3,510円となっています。この時の時価総額は約1157.0億円と算出されています。

同銘柄のPERは15.15倍、PBRは1.66倍となっており、配当利回りは3.33%を記録しています。これらの指標は2026年8月7日時点のデータに基づいた数値です。