事業モデル

同社はボウリング、アミューズメント、カラオケ、スポーツをテーマとした時間制施設の「スポッチャ」など、地域密着型の屋内型複合レジャー施設を展開しています。国内では100店舗体制を構築しており、多種多様なエンターテインメントを提供することで顧客のファン層拡大を図っています。

特にクレーンゲームなどのアミューズメント分野では、景品の魅力向上や最新機器の導入を通じて収益性を高めています。また、日本食とエンターテインメントを掛け合わせた新サービスの展開など、事業領域の拡大にも取り組んでいます。

KPI

当連結会計年度における売上収益は177,057百万円となり、前年同期比で11.2％の増加を記録しました。営業利益は26,240百万円（同6.2％増）、親会社の所有者に帰属する当期利益は15,405百万円（同5.1％増）と、堅調な推移を見せています。

セグメント別では、日本国内においてボウリングが6.2％増、アミューズメントが2.3％増、カラオケが6.0％増、スポッチャが8.9％増の成長を遂げています。米国市場においても、アミューズメントが23.3％増、飲食・その他が27.2％増と大幅な伸びを記録しています。

成長ドライバー

中長期的な成長に向けた戦略として、国内での新サービス開発と海外への積極的な新規出店を推進しています。米国では高い投資効率を見込めることから、ジャパニーズフードホールを併設した新形態やアミューズメント中心の小型店の展開を進めています。

また、日本で高く評価されたクオリティの日本食を世界へ展開する「ラウンドワンデリシャスプロジェクト」を展開し、米国主要都市での新たな営業基盤構築に挑戦しています。中国においても、アミューズメント専門店の出店準備や新事業の展開に向けた準備を進めています。

リスク

国内では少子高齢化に伴う若年層の減少が課題となっており、ファミリー層やシニア層、インバウンド需要の取り込みによるターゲット層の拡大に注力しています。一方で、海外展開においては各国の法律や慣習の違い、人材確保の難易度など、特有のリスクへの対応が求められます。

また、事業運営における食中毒等の「食の安全」に関するリスクや、少子化・労働法改正に伴う人件費の上昇、IT技術への対応遅れによる競争力低下も懸念事項として挙げられています。さらに、創業者である特定人物への経営判断の依存や、賃借物件を中心とした出店形態に伴う制約など、多角的なリスク管理が重要となります。

競合

同社はボウリングやアミューズメントといった多様なコンテンツを組み合わせた「複合レジャー施設」という独自の立ち位置を築いています。競合他社と比較して優位性を保つため、景品の魅力向上や最新機器の導入、さらには異業種との協創による新サービスの創出に取り組んでいます。

特にアミューズメント分野では、クレーンゲームなどの人気コンテンツに注力し、顧客の滞在価値を高める戦略をとっています。また、日本食とエンターテインメントを融合させた独自の体験を提供することで、他社との差別化を図り、ファン層の獲得を目指しています。

バリュエーション

2026年8月7日時点の市場データにおいて、同社の株価は1,327円となっています。この時の時価総額は約3488.3億円と算出されています。

同社のPERは20.96倍、PBRは4.22倍となっており、投資家に対して一定の評価を得ています。また、配当利回りは1.36%を記録しています。