事業モデル

同社は工業用ゴム製品と医療・衛生用ゴム製品の二つの主要セグメントを展開しています。工業用分野では、車載用機器や電子機器、スポーツ用品向けに高度な技術を要するゴム部品を提供しており、海外子会社を通じてグローバルな販売網を構築しています。

医療・衛生用分野では、診断・治療向けのゴム栓やシリンジガスケットなどの高付加価値製品を展開しています。独自の「色と光のコントロール」「素材変性」「表面改質・マイクロ加工」という3つのコア技術を基盤に、顧客の多様なニーズに応える製品開発を行っています。

KPI

当連結会計年度の売上高は78億5千2百万円となり、前年比で2.8％の増加を記録しました。工業用ゴム事業は59億4千7百万円（1.2％増）、医療・衛生用ゴム事業は19億5百万円（7.9％増）と、両セグメントともに伸長を見せています。

利益面では、連結営業利益が1億9千7百万円となり、前年度の2百万円から大幅な改善を見せました。当期純利益も1億5千8百万円を確保しており、事業構造の転換や製品構成の変化が収益性の向上に寄与していることが示唆されます。

成長ドライバー

中期経営計画「第15次中期経営計画」では、2030年に向けた「ウェルネスブランディング」を掲げています。具体的には、モビリティや医療、スポーツといった既存の強みがある領域において、より健康や幸福に寄与する「ウェルネス」をキーワードとした価値提供を目指しています。

成長に向けた戦略として、OEMから設計・製造を一貫して受託するODMへの転換、事業間の技術融合、外部とのアライアンスによるビジネスモデルの構築を推進します。これらの取り組みを通じて、連結売上高100億円以上、営業利益率5％以上の達成を定量目標として掲げています。

リスク

主要なリスクとして、顧客の販売戦略や市場動向に左右される製品需要の変動が挙げられています。特に特定の技術分野における受注減少に対し、生産効率化や拠点の連携強化による体制の平準化で対応する方針です。

また、深刻な人手不足や採用難、および中国を含む海外拠点での人件費上昇も重要な課題として認識されています。これらに対しては、自動化やデジタル化による生産性の向上、ならびに積極的な情報発信を通じた人材確保の強化により、持続的な事業継続に向けた対策を講じています。

競合

同社は独自の技術力を源泉とした競争優位性を構築しており、他社が断るような難易度の高い案件への対応力で信頼を獲得しています。特に「色と光のコントロール」や「素材変性」といった高度な加工技術を組み合わせることで、競合他社との差別化を図っています。

市場構造においては、最終製品に組み込まれる部品供給という特性上、顧客との強固な関係構築が重要となります。独自の技術を深掘りし、新製品の開発ロードマップを策定することで、既存顧客との関係強化と新規市場への参入機会の拡大を図る戦略をとっています。

バリュエーション

2026年8月10日時点の株価は803円であり、同日の時価総額は約35.9億円となっています。この時点でのPERは22.83倍、PBRは0.71倍と算出されています。

また、同日のデータに基づく配当利回りは3.00%となっており、安定した還元姿勢が見て取れます。これらの指標は、独自の技術基盤と成長戦略の実行可能性を評価する上での基礎的な判断材料となります。