事業モデル
同社は、ベルト・ゴム製品、ホース・チューブ製品、化工品、その他産業用製品など多岐にわたる分野で事業を展開しています。特に物流や自動車といった基盤的な需要に加え、半導体製造装置向けの高付加価値製品を重要な柱としています。
各事業において独自の技術力を背景とした製品開発を行っており、国内のみならず北米、欧州、アジアなど世界13の国と地域で展開するグローバルな体制を構築しています。研究開発にも積極的に投資し、新材料や生産技術の高度化を通じて顧客価値の創造を目指す体制です。
KPI
当連結会計年度の売上高は918億3千4百万円となり、前連結会計年度比で1.7％の増加を記録しました。営業利益は58億6千2百万円と、原材料価格の上昇分を販売価格へ転嫁する取り組みや半導体向け製品の伸長により、前年比13.7％増の成長を見せています。
また、当連結会計年度末における自己資本比率は85.6％に達しており、極めて強固な財務基盤を維持しています。1株当たり純資産も前連結会計年度末から増加し、安定した経営基盤のもとで事業展開が進められています。
成長ドライバー
成長の主要な原動力は、半導体製造装置向けの高付加価値製品における需要の回復と拡大です。特にホース・チューブ製品分野では、この需要を取り込むことで大幅な増益を達成しており、次世代の技術革新への対応が期待されています。
また、中長期経営計画「SHIFT2030」に基づき、既存事業の持続的成長に加え、新製品開発の加速やさらなるグローバル化に向けた投資を継続しています。特に海外売上高の成長率目標など、グローバルな展開を通じた企業価値の向上を目指す戦略が明確です。
リスク
原材料価格の変動や為替相場の変動といった外部要因による影響に対し、調達先の多角化や価格転嫁の推進などの対策を講じています。また、サイバー攻撃への対応としてAIを活用した自動防御の構築や従業員への教育など、情報セキュリティ体制も強化しています。
事業環境としては、自動車業界におけるEVシフトに伴う内燃機関向け部品の需要減退リスクが挙げられます。これに対し、同社は車両の軽量化や新エネルギーへの対応に向けた新たな製品・用途の開発を継続することで、変化する市場ニーズへの適応を図っています。
競合
同社はベルトやホースといった産業用資材において高い技術力を有しており、物流、自動車、半導体など多岐にわたる業界から信頼を得ています。特に高度な要求が求められる半導体製造装置向け分野では、高付加価値製品の提供を通じて競争優位性を構築しています。
競合環境においては、特定のニッチな領域だけでなく、グローバルな供給網を活かした安定供給体制が重要となります。同社は世界各地に拠点を置くネットワークを活用し、各地域の顧客ニーズに即応する体制を整えることで、強固な市場ポジションを維持しています。
バリュエーション
2026年8月10日時点の株価は7,070円となっており、同日の時価総額は約1939.5億円です。この時点でのPERは14.41倍、PBRは1.18倍と算出されています。
また、2026年8月11日時点のデータに基づくと、配当利回りは2.40%となっています。これらの指標は、同社の安定した事業基盤と成長戦略を反映する数値として評価されます。