独自のホーロー技術を核とした住宅設備機器の製造販売と、中期経営計画による収益構造改革

事業モデル

同社は住宅設備機器の総合メーカーとして、キッチン、浴室、洗面化粧台などの製造販売を主軸とする事業を展開しています。独自の「高品位ホーロー」技術を核とした製品開発を行い、高い品質と意匠性を備えた商品を提供しています。

さらに、全国約160ヵ所に及ぶショールームを展開することで、他社との差別化を図る戦略をとっています。住宅設備関連事業のほか、不動産賃貸や倉庫などの事業も展開しており、多角的な事業基盤を有しています。

KPI

中期経営計画2026において、売上高、営業利益、営業利益率、ROEといった財務指標を明確に掲げています。2026年3月期（2025年度）の目標として、売上高2,500億円、営業利益200億円、営業利益率8％、ROE 8％を設定しています。

非財務指標としては、CO2排出量の削減や従業員満足度の向上、女性管理職比率の向上を掲げています。特に女性管理職比率は、2026年3月期に7.9％から10％へ、さらに2031年3月期には15％へと引き上げる目標を掲げています。

成長ドライバー

成長戦略の柱として「収益構造改革」を掲げ、国内事業におけるデジタル技術の活用による生産性向上や自動化・省人化を推進しています。また、海外事業や新規事業の加速を通じて新たな成長基盤の構築を目指しています。

製品開発面では、トレンドに合わせたカラーバリエーションの拡充や、高付加価値商品の展開を進めています。システムキッチンや浴室における意匠性の向上、洗面化粧台のフルモデルチェンジなど、顧客の多様なニーズに対応する商品力の強化を図っています。

リスク

新設住宅着工戸数やリフォーム需要の減少といった市場動向の変化に対し、新築・リフォーム両方の商品展開を充実させることで対応しています。また、原材料価格の高騰や供給不足に対しては、製造コスト削減や複数社購買の実施により安定した調達体制を構築しています。

人財確保については、少子高齢化による労働人口減少を見据え、多様な働き方の推進や研修プログラムの充実に取り組んでいます。さらに、サイバー攻撃等への対策としてセキュリティ人財の育成や体制整備を進め、事業継続計画（BCP）の策定により自然災害への備えも強化しています。

競合

住宅設備機器市場において、同社は独自の「高品位ホーロー」技術を強みとして差別化を図っています。競合他社との競争が激化する中で、高品質な製品提供と広範なショールームネットワークの活用により優位性を確保しています。

事業内容はキッチンや浴室など多岐にわたり、各分野で意匠性と機能性を両立した商品展開を行っています。特にリフォーム需要への対応や、トレンドを反映したデザインの拡充を通じて、市場における存在感を高める戦略をとっています。

バリュエーション

2026年8月17日時点の株価は2,985円となっており、同日の時価総額は約1944.4億円です。この時点でのPERは13.25倍、PBRは0.99倍と算出されています。

また、同日時点の配当利回りは4.03%となっています。これらの指標は、提供された最新の市場データに基づいた数値です。