事業モデル
同社はシール製品事業および機能樹脂製品事業の二本柱で構成される事業を展開しています。シール製品事業ではプラント・機器関連製品やエラストマー製品を取り扱い、機能樹脂製品事業ではフッ素樹脂製品などを提供しています。
これらの事業は国内のみならず、海外子会社を通じてグローバルに展開しており、高度な技術を核としたトータルシールエンジニアリングを提供しています。特に先端産業市場向けの高機能製品の販売が収益の柱となっており、顧客の安全性向上や生産性向上に寄与するソリューションを展開しています。
KPI
当連結会計年度における売上高は585億5千6百万円となり、前年同期比で2.6％の減となりました。一方で営業利益は71億円（同25.3％増）、経常利益は70億1千2百万円（同16.9％増）と、収益性の向上を達成しています。
セグメント別では、シール製品事業が売上高438億5千8百万円、セグメント利益66億5百万円と好調に推移しました。機能樹脂製品事業は、先端産業向けの需要回復や生産拠点の見直しに伴う費用を反映しつつ、一定の成果を積み上げています。
成長ドライバー
中期経営計画「New Frontier 2026」のもと、半導体景況の回復を見据えた生産拠点の整備・増強を推進しています。特に成長が見込まれる先端産業市場において、製品供給体制の最適化と生産力の強化に注力する方針です。
また、研究開発活動においては、マテリアルインフォマティクスやデータサイエンス技術を活用した開発プロセスの高度化を進めています。水素などの新エネルギー市場や次世代半導体製造装置向けなど、高成長分野へのスペックイン活動をグローバルに展開しています。
リスク
地政学的リスクに対しては、カントリーリスクの分散化や重要管理品目の範囲拡大による調達・製造・供給リスクの低減に取り組んでいます。また、原材料価格の高騰やエネルギー不足といった外部環境の変化に対し、安全在庫の確保等を通じて事業継続性の確保に努めています。
さらに、為替相場の変動に対しては、外貨建て債権と債務の通貨を一致させるなどのヘッジ手段を活用し、影響の抑制を図っています。コンプライアンス面では、過去の不祥事を受けた再発防止策の徹底や、人権方針の策定・周知など、ガバナンス体制の強化にも取り組んでいます。
競合
同社は高度なシール技術を核としたトータルシールエンジニアリングと機能樹脂加工技術の応用により、独自の強みを有しています。特に先端産業市場における高機能製品の提供において、高い技術力を背景に差別化を図っています。
競合環境においては、単なる製品販売にとどまらず、デジタル技術やAIを融合させたソリューション展開を通じて顧客の生産性向上に貢献する姿勢を見せています。また、グローバルな供給網の整備と強靭化を進めることで、国際的な競争環境における優位性の確保を目指しています。
バリュエーション
2026年8月17日時点の市場データにおいて、同社の株価は6,970円となっています。この時点での時価総額は約1216.8億円と算出されています。
また、同日のデータに基づくPERは23.70倍、PBRは2.17倍となっており、配当利回りは2.43%を記録しています。これらの指標は、同社の成長戦略や事業基盤の強固さを反映する要素となります。