事業モデル
同社は「健康」をキーワードに、大人専用のスポーツクラブ事業、ホテル事業、不動産事業の3つの柱で展開する。スポーツクラブでは95店舗を展開し、リラクゼーション施設の充実や独自のノウハウによる差別化を図っている。
ホテル事業では愛知県を中心に38店舗を運営し、ビジネスと観光の両面から需要を取り込む。不動産事業では賃貸マンションやテナントビルを所有し、安定した収益基盤の構築を目指している。
KPI
スポーツクラブ事業は95店舗を展開しており、既存店の収益力回復に向けた設備更新や省人化体制の構築を進めている。ホテル事業では、インバウンド需要を取り込むための施策やレベニューマネジメントにより客室単価の向上を実現した。
不動産事業においては、入居者のニーズに合わせた設備の充実を図り、満室経営を目指している。各事業において、特定の目標利益率を設定し、戦略的な運営体制を構築している。
成長ドライバー
スポーツクラブ事業では、新サービスの展開や会員の会費見直しによる収益力の強化に取り組んでいる。また、コスト上昇への対応として、省エネ効率の高い設備への更新や業務プロセスの見直しを実施している。
ホテル事業では、海外向けOTAの露出強化や自社清掃の拡大により、人件費高騰への耐性を強めている。不動産事業においても、特定のエリアを重点地域とした新規開発を進める方針である。
リスク
複数の事業を展開しているため、景気動向や競合との価格競争による売上変動のリスクがある。また、施設運営に多額の借入金を活用していることから、金利上昇が業績に影響を及ぼす可能性がある。
自然災害や感染症の拡大により、施設の提供が困難になるリスクも想定されている。さらに、不動産事業における敷金・保証金の返還不能リスクや、情報漏洩による信用失墜のリスクにも対応が必要とされている。
競合
スポーツクラブ事業においては、24時間ジムや低価格な競合の台頭により競争が激化する傾向にある。これに対し同社は、大人専用の空間づくりやリラクゼーションの充実で差別化を図っている。
ホテル事業では、インバウンド需要の拡大に伴う好機がある一方で、宿泊サービスの多様化が進んでいる。不動産事業においても、若年層単身者のニーズ変化に対応した高品質な設計による競争優位性の構築が求められる。
バリュエーション
最新の市場データにおいて、株価は874円、時価総額は約262.5億円となっている。PERは7.77倍、PBRは0.71倍と算出されている。
配当利回りは1.35%となっており、安定した事業基盤を背景とした評価がなされている。