多角的な教育・スポーツ事業を展開し、AI活用とM&Aで成長基盤を強化

事業モデル

同社は、高校生、小・中学生、スポーツ、ビジネススクール、その他の5つの主要な事業セグメントを展開しています。各部門において、独自のノウハウやブランドを活かした教育コンテンツの提供と、質の高い指導体制の構築を推進しています。

特に高校生部門では、東進ハイスクールや東進衛星予備校などのネットワークを基盤に、合格に直結する学習システムを提供しています。スポーツ事業では、スイミングやフィットネスなど、地域に密着した多角的な展開を行っています。

KPI

当連結会計年度の営業収益は、前年同期比16.2％増の64,183百万円に達し、過去最高値を更新しました。この増収の主な要因は、スポーツ事業部門のM&Aによる寄与と、高校生部門における生徒数の伸長にあります。

費用面では、人件費の増加や新規模試の開発、M&Aに伴う影響などにより、前年同期比15.5％増の58,204百万円となりました。その結果、営業利益は前年同期比22.9％増の5,979百万円を計上しています。

成長ドライバー

成長の柱として、AIを活用した高度な学習コンテンツの提供と、M&Aによる事業領域の拡大を推進しています。特に高校生部門では、AIを活用した演習講座の拡充や、模試のラインナップ拡充により、難関校への合格実績を積み上げています。

また、スポーツ事業では、グループ化した企業の商圏を活用し、自治体や小中学校との連携を強化しています。さらに、ビジネススクール部門では、IT・DX研修などの新たな成長分野への取り組みを積極的に進めています。

リスク

少子化による学齢人口の減少は、教育業界における長期的な課題であり、生徒数の減少や競争の激化が経営成績に影響を及ぼす可能性があります。また、大学入試制度の変更や教育のデジタル化といった環境変化への対応も求められています。

その他、フランチャイズ加盟校における事故や契約違反によるブランド毀損、人財の確保と育成の難化、個人情報の漏洩リスクなどが挙げられています。さらに、事業環境の変化に伴う固定資産やのれんの減損リスクも経営上の留意点として認識されています。

競合

教育業界では、少子化による市場縮小や、他業種からの参入、教育の成果を求める保護者の厳しい選別により、競争が激化しています。同社は、独自のノウハウとブランド力を武器に、質の高い教育の提供と差別化を図ることで対応しています。

スポーツ事業においては、公共施設の老朽化に伴う民間委託の増加や、シニア層の健康意識の高まりといった新たな需要の創出が進んでいます。同社は、これらの変化を捉え、地域に密着した事業展開や、多様な層に向けたフィットネス等の展開を進めています。

バリュエーション

2026年8月19日時点の市場データにおいて、同社の株価は2,287円となっています。この時点での時価総額は約545.6億円と算出されています。

同社のPERは15.11倍、PBRは2.03倍となっており、配当利回りは5.25%を記録しています。これらの指標は、2026年8月19日時点のデータに基づいた数値です。