帝人
Performance
株価チャート
業績・財務
業績・財務
| 売上高 | 8,732億円 |
| 営業利益 | -707億円 |
| 税引前利益 | -741億円 |
| 純利益 | -880億円 |
| 営業利益率 | -8.1% |
| ROE | -22.1% |
| ROA | -9.6% |
| 自己資本比率 | 39.6% |
| 総資産 | 9,201億円 |
| 純資産 | 3,645億円 |
会社予想（今期）
| 売上高 | 9,000億円 |
| 営業利益 | 700億円 |
| 純利益 | 450億円 |
| 1株当たり利益（EPS） | 233.26 |
会社が開示した予想値です。実績ではありません。
業績推移
売上・利益の推移
ROE・ROA の推移
四半期業績
詳細指標
詳細指標
| ROIC | — |
| ROE | — |
| ROA | — |
| FCFマージン | — |
| 粗利益率 | — |
| 営業利益率 | — |
| 営業CFマージン | — |
| 配当性向 | — |
| 配当成長率（3年） | — |
| Net Debt/EBITDA | — |
| 実効税率 | — |
| 自社株買い傾向 | — |
バランスシート
バランスシート
| ネットキャッシュ | -4,179億円 |
| NC比率 | -132.9% |
| 流動資産 | 5,281億円 |
| 有価証券 | 291億円 |
| 現金 | 1,045億円 |
| 負債総額 | 5,515億円 |
| 時価総額（BS時点） | 3,145億円 |
企業レポート分析
ビジネスモデル
帝人グループは、高機能材料や複合成形材料を扱う「マテリアル」、繊維製品等の製造・販売を行う「繊維・製品」、医薬品や医療機器を提供する「ヘルスケア」の3つの主要セグメントを展開しています。各事業において独自の技術力を背景に、多種多様な製品を提供しています。 近年は、従来の素材提供型から顧客の課題解決を支援する「顧客起点型ビジネス」への転換を進めています。これには、自社技術を深化させる「スリアワセ」と、外部の資源やサービスを組み合わせる「クミアワセ」の両面からアプローチし、価値提供の幅を広げる戦略が含まれます。
主要KPI
当連結会計年度において、売上収益は8,732億円（前期比13.2％減）となり、事業利益は258億円（同6.6％減）となりました。マテリアル事業では大幅な減収が見られた一方、ヘルスケア事業は前年比で大きく伸長しています。 財務面では、資産の売却や減損損失の影響により、当期末の資産合計は9,201億円となっています。負債合計も減少しており、D/Eレシオは0.92倍を記録しました。また、営業活動によるキャッシュ・フローは987億円の収入を計上しています。
成長ドライバー
今後の成長戦略として、2026年5月より開始される新中期経営計画において「顧客起点型ビジネス」を軸とした展開を推進します。特にヘルスケア分野では、訪問型在宅医療市場への参入により総合プロバイダーへの進化を目指しています。 繊維・製品事業においては、他社との経営統合を通じて水平統合を進め、業界のマーケットリーダーとしての地位確立を図ります。また、技術戦略と知的財産戦略を一体化し、高度な技術ポートフォリオを活用することで、持続的なイノベーションの創出を目指す方針です。
リスク
地政学的リスクや経済安全保障の不確実性が高く、特に中東情勢の不安定化によるエネルギー価格の高騰や物流網への影響が懸念されます。また、サプライチェーンにおける特定地域からの調達制約やコスト上昇も重要な経営課題として認識されています。 さらに、サイバー攻撃による情報漏えいや、AI・デジタル技術の活用不足に伴うリスクにも対応が必要です。加えて、為替の急激な変動が輸出入コストや海外拠点の収益に与える影響など、外部環境の変化に対するレジリエンス強化が求められています。
競合
マテリアル事業においては、新興国の台頭による素材のコモディティ化が進んでおり、従来の設備投資先行型モデルから脱却する必要に迫られています。このため、単一の素材提供ではなく、顧客の課題解決に資する付加価値の提供が競争優位性の源泉となります。 ヘルスケアや繊維・製品といった分野では、独自の技術力と広範なネットワークを基盤とした事業展開を行っています。競合他社との差別化に向け、提携や統合を通じた市場シェアの拡大と、高度な専門性を活かしたサービス提供による優位性の確立を目指しています。
バリュエーション
2026年8月5日時点の株価は1,631円となっており、同日の時価総額は約3158.0億円です。この時点におけるPBRは0.87倍と算出されています。 また、同日時点での配当利回りは3.05%となっています。これらの数値に基づき、現在の市場評価を反映した投資判断の基礎となります。