トーセ
Performance
株価チャート
業績・財務
業績・財務
| 売上高 | 66億円 |
| 営業利益 | 7億円 |
| 税引前利益 | 4億円 |
| 純利益 | 3億円 |
| 営業利益率 | 10.4% |
| ROE | 4.1% |
| ROA | 3.2% |
| 自己資本比率 | 78.1% |
| 総資産 | 78億円 |
| 純資産 | 61億円 |
業績推移
売上・利益の推移
ROE・ROA の推移
詳細指標
詳細指標
| ROIC | — |
| ROE | — |
| ROA | — |
| FCFマージン | — |
| 粗利益率 | — |
| 営業利益率 | — |
| 営業CFマージン | — |
| 配当性向 | — |
| 配当成長率（3年） | — |
| Net Debt/EBITDA | — |
| 実効税率 | — |
| 自社株買い傾向 | — |
バランスシート
バランスシート
| ネットキャッシュ | 11億円 |
| NC比率 | 23.5% |
| 流動資産 | 42億円 |
| 有価証券 | 7億円 |
| 現金 | 18億円 |
| 負債総額 | 14億円 |
| 時価総額（BS時点） | 49億円 |
企業レポート分析
ビジネスモデル
同社はゲームソフトやモバイルコンテンツの企画、開発、運営を一気通貫で提供する受託開発モデルを展開しています。国内最大級の開発体制を誇り、高度な技術力と長年のノウハウを武器に、高品質なコンテンツを提供することで他社との差別化を図っています。 事業は「ゲーム事業」と「その他事業」の2つに区分されており、前者は家庭用ゲーム機やスマートフォン向け、後者は教育関連やメンタル・ウェルビーイングなど非ゲーム領域を含む多様なサービスを対象としています。特にゲーム事業においては、複数のプロジェクトが同時進行する体制を構築し、安定的な受注と開発の遂行を目指しています。
主要KPI
当連結会計年度において、ゲーム事業は前年比で大幅な増収を達成しており、売上高は47億69百万円に達しました。一方でスマートフォン向けの開発は戦略的な選択により縮小傾向にあるものの、家庭用ゲーム機向けの開発が大きく伸長し、セグメント全体で高い成長を見せています。 その他事業においても、教育関連分野での新規クライアント獲得やコンテンツ開発の進展により、売上高は前年比31.6％増の5億91百万円を記録しました。これらの要因が重なり、連結ベースでの売上高は前年度比43.8％増の66億36百万円となり、収益性の向上に寄与しています。
成長ドライバー
次世代ゲーム機であるNintendo Switch 2の普及を見据え、対応ソフトの開発や既存タイトルの移行など、成長性の高いプラットフォームへの注力が成長の柱となります。また、マルチプラットフォームでの展開やレベニューシェアによる収益確保も重要な要素です。 非ゲーム領域においては、教育関連やメンタル・ウェルビーイングといった広範な分野へアプローチを広げています。AI技術を活用した開発効率の向上や品質向上に向けた研究開発投資を継続しており、これら新技術の統合が中長期的な成長を支える基盤となります。
リスク
受託開発の特性上、プロジェクトの進行に伴う仕様変更や工期の変動により、想定外のコスト増が発生し収益に影響を与えるリスクがあります。また、高度なスキルを持つ人財の確保と育成は競争が激化しており、人材の流出や確保の遅れが安定供給を阻害する要因となり得ます。 技術革新のスピードが速い業界において、AIやクロスリアリティなどの最新技術への対応が遅れることは競合優位性の低下に繋がります。さらに、コンテンツの瑕疵による損害賠償や、新規事業への先行投資に伴う一時的な利益率の低下など、多角化に伴う経営上のリスクも内包しています。
競合
同社は企画から開発・運営までワンストップで提供できる国内最大級の開発体制を強みとしており、これが競合他社に対する大きな差別化要因となっています。長年培われたノウハウと高い技術力により、質の高いコンテンツを提供し続けることで優位性を維持しています。 しかしながら、デジタルコンテンツ市場は技術の進化やユーザー嗜好の変化が極めて速く、常に変化するトレンドへの適応が求められます。競合他社がより高度な技術や独自のノウハウを武器に参入した場合、顧客からの依頼が減少する可能性もあり、継続的な技術研鑽と体制強化が不可欠です。
バリュエーション
最新の市場データにおいて、同社の株価は643円となっており、スタンダード市場における情報・通信業としての位置付けを反映しています。現在の時価総額やPER等の指標に基づき、将来の成長期待が織り込まれた評価が行われています。 投資判断にあたっては、ゲーム事業における次世代機への対応状況や、非ゲーム領域での新規ビジネスの進捗を注視する必要があります。また、人財確保に向けた取り組みやAI活用による開発効率化の進展が、中長期的な企業価値に寄与するかが重要な焦点となります。