東映アニメーション
Performance
株価チャート
業績・財務
業績・財務
| 売上高 | 937億円 |
| 営業利益 | 310億円 |
| 税引前利益 | 342億円 |
| 純利益 | 251億円 |
| 営業利益率 | 33.1% |
| ROE | 14.7% |
| ROA | 12.4% |
| 自己資本比率 | 84.6% |
| 総資産 | 2,023億円 |
| 純資産 | 1,710億円 |
業績推移
売上・利益の推移
ROE・ROA の推移
詳細指標
詳細指標
| ROIC | — |
| ROE | — |
| ROA | — |
| FCFマージン | — |
| 粗利益率 | — |
| 営業利益率 | — |
| 営業CFマージン | — |
| 配当性向 | — |
| 配当成長率（3年） | — |
| Net Debt/EBITDA | — |
| 実効税率 | — |
| 自社株買い傾向 | — |
バランスシート
バランスシート
| ネットキャッシュ | 844億円 |
| NC比率 | 14.2% |
| 流動資産 | 1,356億円 |
| 有価証券 | 229億円 |
| 現金 | 927億円 |
| 負債総額 | 312億円 |
| 時価総額（BS時点） | 5,937億円 |
企業レポート分析
ビジネスモデル
同社は、劇場・テレビ向けアニメ作品の企画・製作および放映権販売を行う映像製作・販売事業を主軸としています。さらに、制作した作品のキャラクターを用いたライセンス供与によるロイヤリティを得る版権事業や、関連商品を展開する商品販売事業を展開しています。 同社は2026年3月31日時点で、テレビアニメ作品247タイトル、劇場アニメ作品278タイトルを含む約14,000本の膨大なコンテンツを保有しています。これらの豊富なライブラリーを活用し、国内のみならず海外市場へ向けた多角的な展開を行っています。
主要KPI
当連結会計年度の売上高は936億69百万円となり、前連結会計年度比で7.1％の減収となりました。営業利益は310億18百万円（同4.4％減）、経常利益は334億62百万円（同0.8％増）を計上しています。 親会社株主に帰属する当期純利益は250億70百万円となり、前連結会計年度比で6.1％の増加を記録しました。これらの業績は、主力作品群による安定的な収益確保と、新規グローバル展開作品の寄与によって支えられています。
成長ドライバー
中期経営計画「VISION2030」において、2030年度に売上高2,000億円、営業利益500億円を目指す野心的な目標を掲げています。この達成に向け、制作能力の約1.5倍への拡充や、VR/AR、モーションキャプチャー、AI等の最新技術を用いた次世代映像表現の開発を進めています。 成長戦略の柱として、グローバル展開を見据えたIPの高度なポートフォリオ管理と、海外での強固なネットワークを活用した地域展開を強化しています。また、国内外のパートナーとの共創や、既存の膨大なライブラリ作品の海外活用を通じて、世界的なブランド確立を目指す方針です。
リスク
アニメーションの人気は経済・市場環境や消費者の嗜好に左右されるため、予測が困難であり、ヒット作の不在が業績に大きな影響を及ぼす可能性があります。また、制作には多額の先行費用を要するため、二次利用による収益が伸びない場合の財務リスクも存在します。 さらに、人材確保に向けた競合他社との激しい獲得競争や、海外展開における地政学リスク、法規制、文化の違いといった課題にも直面しています。また、海賊版による著作権侵害や、サイバー攻撃による情報セキュリティの毀損など、事業継続に影響を及ぼす複数の要因が特定されています。
競合
アニメーション業界ではメディアの多様化に伴いコンテンツ数が増加しており、制作における人材獲得競争が激化しています。特に海外では韓国や中国企業などの参入が進んでおり、競合他社との競争環境は厳しさを増しています。 同社は長年の経験と実績に裏付けられた企画力・製作力・展開力を強みとしていますが、競合企業の急速な成長や技術革新への対応の遅れが、相対的な競争力の低下を招くリスクも抱えています。これらの環境下で、独自のIP価値を高める戦略が重要となります。
バリュエーション
2026年8月7日時点の株価は2,888円であり、同日の市場データに基づく時価総額は約5900.6億円です。この時点でのPERは23.53倍、PBRは3.50倍となっています。 また、同日時点の配当利回りは1.52%と算出されています。これらの指標は、同社が保有する膨大なコンテンツ資産と将来の成長戦略を反映した評価となっています。