ノエビアホールディングス
Performance
株価チャート
業績・財務
業績・財務
| 売上高 | 647億円 |
| 営業利益 | 111億円 |
| 税引前利益 | 118億円 |
| 純利益 | 80億円 |
| 営業利益率 | 17.1% |
| ROE | 15.0% |
| ROA | 10.5% |
| 自己資本比率 | 67.2% |
| 総資産 | 765億円 |
| 純資産 | 514億円 |
会社予想（今期）
| 売上高 | 650億円 |
| 営業利益 | 114億円 |
| 経常利益 | 118億円 |
| 純利益 | 82億円 |
| 1株当たり利益（EPS） | 240.07 |
会社が開示した予想値です。実績ではありません。
業績推移
売上・利益の推移
ROE・ROA の推移
四半期業績
詳細指標
詳細指標
| ROIC | — |
| ROE | — |
| ROA | — |
| FCFマージン | — |
| 粗利益率 | — |
| 営業利益率 | — |
| 営業CFマージン | — |
| 配当性向 | — |
| 配当成長率（3年） | — |
| Net Debt/EBITDA | — |
| 実効税率 | — |
| 自社株買い傾向 | — |
バランスシート
バランスシート
| ネットキャッシュ | 41億円 |
| NC比率 | 2.5% |
| 流動資産 | 454億円 |
| 有価証券 | 29億円 |
| 現金 | 234億円 |
| 負債総額 | 222億円 |
| 時価総額（BS時点） | 1,645億円 |
企業レポート分析
ビジネスモデル
同社は化粧品、医薬・食品、その他の3つの主要な事業セグメントを展開しています。化粧品事業では、カウンセリング化粧品、セルフ化粧品、その他化粧品の3つの形態で展開し、独自の販売代理店や専門のサロンを通じて顧客と接点を持っています。 医薬・食品事業では、一般用医薬品や機能性ドリンクなどを展開し、ドラッグストアや薬局、医療機関等を通じて販売を行っています。その他の事業では、アパレルや航空関連の事業を展開しており、多角的な事業ポートフォリオを構築しています。
主要KPI
当連結会計年度の売上高は64,724百万円となり、前年同期比で1.4％の増加を記録しました。このうち、主力である化粧品事業の売上高は50,525百万円、医薬・食品事業は11,535百万円となっています。 利益面では、営業利益が11,075百万円、親会社株主に帰属する当期純利益は8,030百万円となり、過去最高を更新しました。自己資本比率は70.3％と高く、強固な財務基盤を維持しながら、効率的な経営を目指しています。
成長ドライバー
同社は「ブランド価値の向上」と「研究開発・生産・物流の多様化加速」を成長の柱として掲げています。特に化粧品事業では、スキンケアとメイクアップの研究を融合させることで、より付加価値の高い製品開発を推進しています。 研究開発費として当連結会計年度に1,134百万円を投じており、特に化粧品事業に1,009百万円を充てています。2025年4月には、未来型コミュニケーションラボの拡張など、次世代の価値創造に向けた設備投資も積極的に進めています。
リスク
化粧品事業のカウンセリング化粧品は委託販売形態をとっており、特定の販売期間に売上や利益が集中する傾向があるため、販売制度の変更が業績に影響を及ぼす可能性があります。また、景気動向や消費者の嗜好の変化が、個人消費の動向を通じて業績に影響を与えるリスクも抱えています。 さらに、自然災害や感染症の流行による生産拠点の停止、または情報システムの不備によるデータ漏洩などのリスクも特定されています。これらのリスクに対し、同社は情報収集の徹底や、環境負荷低減に向けた体制構築、高度なセキュリティ対策の強化など、多角的な対応策を講じています。
競合
同社は、カウンセリング化粧品において独自の販売代理店や「ノエビア ビューティスタジオ」といった店舗網を構築し、他社との差別化を図っています。特にスキンケア分野における高い技術力と、それに基づくブランド価値の構築が競争優位性の源泉となっています。 医薬・食品事業においても、ドラッグストアや薬局といった幅広いチャネルでの展開により、安定した市場ポジションを確保しています。研究開発の強化を通じて、変化の激しい市場環境において、顧客の多様なニーズに応える新商品の開発を継続的に進めています。
バリュエーション
2026年8月26日時点の市場データにおいて、同社の株価は4,910円となっています。この時点での時価総額は約1665.1億円であり、PERは20.53倍、PBRは3.26倍と算出されています。 投資家にとって注目すべき指標として、配当利回りは4.72%と高い水準を記録しています。これらの数値は、同社の安定した収益基盤と、株主還元に対する積極的な姿勢を反映しているものとみられます。