日本板硝子
Performance
株価チャート
業績・財務
業績・財務
| 売上高 | 8,795億円 |
| 営業利益 | 288億円 |
| 税引前利益 | 4億円 |
| 純利益 | 44億円 |
| 営業利益率 | 3.3% |
| ROE | 3.4% |
| ROA | 0.4% |
| 自己資本比率 | 13.5% |
| 総資産 | 1.1兆円 |
| 純資産 | 1,512億円 |
会社予想(今期)
| 売上高 | 8,800億円 |
| 営業利益 | 360億円 |
| 経常利益 | 105億円 |
| 純利益 | 30億円 |
| 1株当たり利益(EPS) | 21.14 |
会社が開示した予想値です。実績ではありません。
業績推移
売上・利益の推移
ROE・ROA の推移
四半期業績
詳細指標
詳細指標
| ROIC | — |
| ROE | — |
| ROA | — |
| FCFマージン | — |
| 粗利益率 | — |
| 営業利益率 | — |
| 営業CFマージン | — |
| 配当性向 | — |
| 配当成長率(3年) | — |
| Net Debt/EBITDA | — |
| 実効税率 | — |
| 自社株買い傾向 | — |
バランスシート
バランスシート
| ネットキャッシュ | -8,476億円 |
| NC比率 | -335.6% |
| 流動資産 | 3,418億円 |
| 有価証券 | 268億円 |
| 現金 | 576億円 |
| 負債総額 | 9,320億円 |
| 時価総額(BS時点) | 2,526億円 |
企業レポート分析
ビジネスモデル
同社は建築用ガラス、自動車用ガラス、高機能ガラスの3つの主要な事業領域を展開しています。建築用ガラスは売上高の43%を占め、太陽電池パネル用ガラスも含まれます。一方、自動車用ガラスは52%を占める主力事業であり、新車および補修市場向けに製品を提供しています。 高機能ガラス事業は売上高の5%を占めますが、ディスプレイ用薄板ガラスやガラス繊維製品など、高度な技術を要する分野で展開されています。各事業において独自の技術力を活用し、顧客ニーズに応じた多様なソリューションを提供することで、強固な事業基盤を構築しています。
主要KPI
当連結会計年度の売上高は879,462百万円に達し、前年度比で4.6%の成長を記録しました。営業利益は28,817百万円と、前年度と比較して大幅な改善を見せています。 特に建築用ガラス事業では、欧州における販売価格の改善や生産停止に伴うコスト削減が寄与し、当期利益に貢献しました。高機能ガラス事業においても、一部の製品構成の改善により、前年度を上回る営業利益を確保しています。
成長ドライバー
中期経営計画「2030 Vision: Shift the Phase」に基づき、収益性の向上と持続可能な社会への貢献を目指しています。特に高付加価値製品へのシフトに向けた新技術や新製品の開発に注力しており、競争優位の確立を図っています。 研究開発活動は、ビジネスデベロップメント、デジタルトランスフォーメーション、脱炭素化、多様性の4つの柱と連動しています。当連結会計年度には11,143百万円の研究開発費を投じ、特に建築用ガラスにおける断熱・遮熱機能の向上や、製造プロセスの高度化を進めています。
リスク
世界的な経済状況の変化に加え、通貨インフレやエネルギー価格の上昇が事業に影響を及ぼす可能性があります。また、地政学的な緊張やサプライチェーンの断絶、各国による関税施策などの外部要因もリスクとして特定されています。 為替レートおよび金利の変動は、海外子会社の資産・負債の評価や支払利息に直接的な影響を与えるため、ヘッジ手段を講じています。さらに、原材料価格の変動や競合他社との技術開発競争において優位性を維持できるかという経営戦略上の不確実性も存在します。
競合
同社は建築・自動車・高機能の各分野において、独自のガラス技術と高度な加工技術を強みとしています。特に高機能ガラス分野では、先端技術への投資を通じて競合他社との差別化を図る戦略をとっています。 市場環境の変化に対し、単なる量的な拡大だけでなく、より付加価値の高い製品へシフトすることで競争力を維持する方針です。グローバルな展開を背景に、各地域の顧客ニーズに適したソリューションを提供し、強固なポジションの確立を目指しています。
バリュエーション
2026年8月10日時点の株価は482円であり、同日の市場データに基づく時価総額は約685.9億円です。この時点でのPERは15.72倍と算出されています。 また、同日の市場データにおけるPBRは0.45倍となっています。これらの指標は、同社が保有する広範な事業基盤と、将来に向けた構造改革の進捗を評価する上での基礎的な判断材料となります。