東海カーボン
Performance
株価チャート
業績・財務
業績・財務
| 売上高 | 3,230億円 |
| 営業利益 | 259億円 |
| 税引前利益 | 263億円 |
| 純利益 | 201億円 |
| 営業利益率 | 8.0% |
| ROE | 6.6% |
| ROA | 3.0% |
| 自己資本比率 | 27.6% |
| 総資産 | 6,640億円 |
| 純資産 | 1,831億円 |
会社予想(今期)
| 売上高 | 3,860億円 |
| 営業利益 | 350億円 |
| 経常利益 | 343億円 |
| 純利益 | 220億円 |
| 1株当たり利益(EPS) | 108.73 |
会社が開示した予想値です。実績ではありません。
業績推移
売上・利益の推移
ROE・ROA の推移
四半期業績
詳細指標
詳細指標
| ROIC | — |
| ROE | — |
| ROA | — |
| FCFマージン | — |
| 粗利益率 | — |
| 営業利益率 | — |
| 営業CFマージン | — |
| 配当性向 | — |
| 配当成長率(3年) | — |
| Net Debt/EBITDA | — |
| 実効税率 | — |
| 自社株買い傾向 | — |
バランスシート
バランスシート
| ネットキャッシュ | -1,799億円 |
| NC比率 | -44.8% |
| 流動資産 | 2,778億円 |
| 有価証券 | 546億円 |
| 現金 | 935億円 |
| 負債総額 | 3,279億円 |
| 時価総額(BS時点) | 4,118億円 |
企業レポート分析
ビジネスモデル
同社はカーボンブラック、ファインカーボン、スメルティング&ライニング、黒鉛電極、工業炉および関連製品、その他の6つの主要事業を展開しています。各事業はタイヤ、半導体、アルミ製錬、鉄鋼など多岐にわたる産業分野へ向けた高度な炭素素材を提供しており、グローバルな供給体制を構築しています。 特にカーボンブラックは主力事業として世界的な需要を取り込み、ファインカーボンでは次世代パワー半導体向けのソリッドSiCなどの高付加価値製品を展開しています。また、研究開発活動を通じて環境負荷低減や新技術の高度化を進めており、知的財産戦略を組み込んだ製品開発体制を構築しています。
主要KPI
当連結会計年度の売上高は3,229億6千万円となり、前年同期比で7.8%の減収となりました。一方で営業利益は258億5千万円と、前年同期比で33.3%増の減収増益を達成しています。 この業績推移は、黒鉛電極事業やスメルティング&ライニング事業における構造改革によるコスト削減の効果が寄与した結果です。また、親会社株主に帰属する当期純利益は200億7千8百万円となり、前年度の赤字から大幅な回復を見せています。
成長ドライバー
「Vision 2030」に基づき、成長市場へのコミットとサステナブルな価値創出を推進しています。具体的には、ファインカーボン事業において米国子会社の再編・統合を行い、半導体市場の拡大に対応可能な生産体制を構築しています。 また、カーボンブラック事業ではタイの生産拠点移転やリサイクルプロジェクトを推進し、将来的な成長基盤を強化しています。さらに、環境省の助成を得て炭素循環型社会に向けた機能性固体炭素製造技術の開発など、次世代の技術革新にも積極的に取り組んでいます。
リスク
事業運営における主要なリスクとして、原材料調達の不安定化や為替レートの変動が挙げられます。特に円高は業績に悪影響を及ぼす傾向があり、これらに対しては統計的な手法を用いたモニタリングを実施しています。 また、地政学リスクや保護主義の台頭によるサプライチェーンの分断、気候変動への対応も重要な課題です。カーボンニュートラルに向けた取り組みが不十分な場合、あるいは競合他社との価格競争が激化する場合には、収益性が低下する可能性があると認識されています。
競合
同社は各事業分野において多くの企業と厳しい競争環境に置かれており、製品の価格低下圧力にさらされる状況にあります。これに対し、技術力の追求や品質管理の徹底、原価低減による効率性の向上で対抗しています。 特にファインカーボンや工業炉などの高度な技術を要する分野では、市場ニーズの把握と独自の技術優位性の確立が重要となります。競合との競争においてシェアを維持しつつ、収益性を確保するための構造改革を継続的に進める方針です。
バリュエーション
2026年8月10日時点の株価は1,815.5円であり、同日の市場データに基づく時価総額は約3702.2億円となっています。この際のPERは19.49倍、PBRは1.17倍と算出されています。 また、同日時点での配当利回りは2.31%となっており、安定した還元姿勢が見て取れます。これらの指標は、事業構造の変革期にある同社の現状を反映する数値となっています。