大同特殊鋼
Performance
株価チャート
業績・財務
業績・財務
| 売上高 | 5,781億円 |
| 営業利益 | 421億円 |
| 税引前利益 | 448億円 |
| 純利益 | 326億円 |
| 営業利益率 | 7.3% |
| ROE | 7.2% |
| ROA | 3.8% |
| 自己資本比率 | 55.2% |
| 総資産 | 8,564億円 |
| 純資産 | 4,726億円 |
会社予想(今期)
| 売上高 | 6,300億円 |
| 営業利益 | 400億円 |
| 経常利益 | 420億円 |
| 純利益 | 275億円 |
| 1株当たり利益(EPS) | 137.60 |
会社が開示した予想値です。実績ではありません。
業績推移
売上・利益の推移
ROE・ROA の推移
四半期業績
詳細指標
詳細指標
| ROIC | — |
| ROE | — |
| ROA | — |
| FCFマージン | — |
| 粗利益率 | — |
| 営業利益率 | — |
| 営業CFマージン | — |
| 配当性向 | — |
| 配当成長率(3年) | — |
| Net Debt/EBITDA | — |
| 実効税率 | — |
| 自社株買い傾向 | — |
バランスシート
バランスシート
| ネットキャッシュ | -2,519億円 |
| NC比率 | -64.8% |
| 流動資産 | 4,802億円 |
| 有価証券 | 622億円 |
| 現金 | 665億円 |
| 負債総額 | 3,806億円 |
| 時価総額(BS時点) | 3,886億円 |
企業レポート分析
ビジネスモデル
同社は特殊鋼鋼材、機能材料・磁性材料、自動車部品・産業機械部品、エンジニアリング、流通・サービスの5つのセグメントを展開しています。各事業において高度な技術力を背景に、素材の提供から加工、メンテナンスまで幅広い価値を提供しています。 特に特殊鋼や機能材料といった高機能素材を軸とした製品群は、自動車、電子機器、医療など多岐にわたる産業分野で不可欠な役割を担っています。また、エンジニアリング部門では鉄鋼設備などの製造・販売を行い、強固な事業基盤を構築しています。
主要KPI
当連結会計年度の売上収益は5,749億45百万円となり、前年比で36億18百万円の減収となりました。一方で、一部セグメントでは好調な推移も見られ、自動車部品・産業機械部品やエンジニアリング分野では増収を記録しています。 営業利益は394億8百万円と、前年度と比較して28億42百万円の減益となりました。これは、中国子会社の清算に伴う追加費用の計上や、一部事業における需要の低迷が影響した結果と分析されています。
成長ドライバー
中長期的な成長に向けた「2026中期経営計画」において、半導体関連、クリーンエネルギー、航空宇宙、医療といった成長市場への注力が掲げられています。特に半導体分野では高耐食材料の開発を進め、グローバルなサプライチェーンの強化を図っています。 また、既存事業の基盤強化とともに、新製品や新技術の研究開発に積極的に投資を行っています。研究開発スタッフはグループ全体で294名を擁し、シミュレーション技術を用いたプロセス革新など、高度な技術力を武器とした競争力の強化を推進しています。
リスク
主要需要先である自動車メーカーの動向や、電動化の進展に伴う構造的な変化が事業環境における大きなリスクとして特定されています。また、原材料価格やエネルギーコストの高騰、為替の急激な変動といった外部要因による影響も注視が必要です。 さらに、地政学リスクや自然災害、サイバーセキュリティへの対応など、多角的なリスク管理体制の構築が求められています。特に環境規制への対応やカーボンニュートラルに向けた取り組みは、将来的なコスト負担や事業制約に繋がる可能性があるため、継続的な対策が進められています。
競合
同社は特殊鋼をベースとした高い技術力を強みとしており、高度な加工技術や品質保証体制によって差別化を図っています。特に自動車部品や産業機械向けの精密な製品群において、独自のポジションを確立しています。 競合環境においては、原材料価格の変動やグローバルな供給網の不安定化といった外部要因が共通の課題となります。これに対し、同社は技術革新による高付加価値製品の拡販と、コスト削減・価格転嫁の適切な実施を通じて、競争優位性の維持に努めています。
バリュエーション
2026年8月10日時点の株価は2,318.5円となっており、同日の市場データに基づく時価総額は約4604.6億円です。この時点でのPERは14.25倍、PBRは0.95倍と算出されています。 また、同日時点の配当利回りは2.26%となっています。これらの指標は、同社が保有する強固な技術基盤と、変革期における事業構造の変化を反映した評価内容といえます。