リンナイ
Performance
株価チャート
業績・財務
業績・財務
| 売上高 | 4,704億円 |
| 営業利益 | 505億円 |
| 税引前利益 | 577億円 |
| 純利益 | 362億円 |
| 営業利益率 | 10.7% |
| ROE | 8.6% |
| ROA | 5.6% |
| 自己資本比率 | 57.2% |
| 総資産 | 6,496億円 |
| 純資産 | 3,713億円 |
会社予想（今期）
| 売上高 | 5,000億円 |
| 営業利益 | 505億円 |
| 経常利益 | 541億円 |
| 純利益 | 363億円 |
| 1株当たり利益（EPS） | 262.91 |
会社が開示した予想値です。実績ではありません。
業績推移
売上・利益の推移
ROE・ROA の推移
四半期業績
詳細指標
詳細指標
| ROIC | — |
| ROE | 9.18% |
| ROA | 5.10% |
| FCFマージン | — |
| 粗利益率 | 34.53% |
| 営業利益率 | 8.07% |
| 営業CFマージン | — |
| 配当性向 | 38.47% |
| 配当成長率（3年） | — |
| Net Debt/EBITDA | 2.06 |
| 実効税率 | — |
| 自社株買い傾向 | — |
バランスシート
バランスシート
| ネットキャッシュ | 1,452億円 |
| NC比率 | 31.4% |
| 流動資産 | 3,742億円 |
| 有価証券 | 338億円 |
| 現金 | 2,669億円 |
| 負債総額 | 1,554億円 |
| 時価総額（BS時点） | 4,624億円 |
企業レポート分析
ビジネスモデル
同社は、熱機器の製品および部品の製造・販売を行う事業を展開しています。国内では都市ガス会社やプロパン燃料販売会社などへ直接販売を行い、一部でOEM供給も実施しています。 海外市場においては、米国、オーストラリア、中国、韓国、インドネシアなどの主要地域に子会社を配置し、現地に根ざしたグローバルな製造・販売システムを構築しています。各拠点で高付加価値商品を供給することで、世界規模での事業展開を行っています。
主要KPI
当連結会計年度の売上高は4,703億92百万円となり、前年比2.2％増で過去最高を記録しました。営業利益も505億31百万円（前年比9.8％増）と、原材料高騰等の影響を受けつつも伸長を見せました。 さらに、経常利益は576億86百万円（前年比14.6％増）、親会社株主に帰属する当期純利益は361億60百万円（前年比21.8％増）となりました。これらの数値は、高付加価値商品の伸長と原価低減活動の成果を反映しています。
成長ドライバー
新中期経営計画「accelerate 2030」では、電化商品の拡大や既存事業の高度化による成長を目指しています。特に北米市場においては、ヒートポンプ給湯器などの戦略商品を投入し、大幅な成長を図る方針です。 また、独自のウルトラファインバブル技術を搭載した製品のラインアップ拡充や、AI・IoTを活用した新サービスの創出にも取り組んでいます。中南米や東南アジアといった人口・所得増加が見込まれる成長市場での基盤構築も重要な成長の柱となります。
リスク
原材料価格（鉄鋼、銅、真鍮、アルミ）の高騰による製造原価の上昇や、物流コストの増大が利益を圧迫するリスクがあります。また、製品の不具合によるリコールや、ブランド価値の低下につながる品質管理上の課題も認識されています。 さらに、海外展開における現地の法規制・政策の変更や、地政学リスクに伴う事業への影響も重要な検討事項です。人材確保の難化や、知的財産権の侵害による競合他社との争いなど、多角的なリスク管理体制を構築しています。
競合
国内の熱エネルギー機器市場は既に成熟しており、数社が競合する環境にあります。近年では電力・ガス販売の自由化やインターネット直販の拡大により、流通構造に変革期が訪れています。 海外市場においては、中国におけるローカルメーカーの台頭による低価格化への対応や、米国でのエネルギー省による規制強化への適応が求められています。同社は独自の技術力を武器に、高付加価値な製品を展開することで競争優位性の確保を図っています。
バリュエーション
2026年8月10日時点の株価は3,623円であり、時価総額は約4989.8億円となっています。同日の市場データに基づくPERは13.91倍、PBRは1.14倍と算出されています。 また、同日時点での配当利回りは2.95%となっており、安定した還元姿勢が見て取れます。これらの指標は、成長戦略の推進と強固な事業基盤を背景とした評価を反映しています。
企業情報
Rinnai Corporation manufactures and sells thermal equipment in Japan, the United States, Australia, China, South Korea, and Indonesia. The company offers water heaters, including hot-water units, bath hot-water units, hot-water and heating units, and gas/solar hybrid hot-water and heating systems; kitchen appliances, such as tabletop stoves, built-in-stoves, ovens, range food, dishwashers, and rice cookers; and air conditioning appliances comprising fan heaters, fan-forced heaters, and infrared heaters. It also provides commercial-use ceramics grills, gas stoves, and rice cookers; and clothes dryers, and infrared burners and parts. The company sells its products under the Rinnai brand. The company was formerly known as Rinnai & Co. and changed its name to Rinnai Corporation in 1971. Rinnai Corporation was incorporated in 1920 and is headquartered in Nagoya, Japan.
| ウェブサイト | https://www.rinnai.co.jp |
| 従業員数 | 11,328人 |
| 住所 | 2-26, Fukuzumi-cho, Nagoya, 454-0802, Japan |
| 電話番号 | 81 52 361 8211 |
| 取引所 | JPX |
| 国 | Japan |