マキタ
Performance
株価チャート
業績・財務
業績・財務
| 売上高 | 7,776億円 |
| 営業利益 | 1,047億円 |
| 税引前利益 | 1,080億円 |
| 純利益 | 794億円 |
| 営業利益率 | 13.5% |
| ROE | 8.3% |
| ROA | 6.7% |
| 自己資本比率 | 84.4% |
| 総資産 | 1.2兆円 |
| 純資産 | 9,973億円 |
会社予想（今期）
| 売上高 | 8,200億円 |
| 営業利益 | 1,100億円 |
| 経常利益 | 1,110億円 |
| 純利益 | 810億円 |
| 1株当たり利益（EPS） | 314.22 |
会社が開示した予想値です。実績ではありません。
業績推移
売上・利益の推移
ROE・ROA の推移
四半期業績
詳細指標
詳細指標
| ROIC | — |
| ROE | — |
| ROA | — |
| FCFマージン | — |
| 粗利益率 | — |
| 営業利益率 | — |
| 営業CFマージン | — |
| 配当性向 | — |
| 配当成長率（3年） | — |
| Net Debt/EBITDA | — |
| 実効税率 | — |
| 自社株買い傾向 | — |
バランスシート
バランスシート
| ネットキャッシュ | 1,252億円 |
| NC比率 | 9.1% |
| 流動資産 | 8,082億円 |
| 有価証券 | 444億円 |
| 現金 | 2,574億円 |
| 負債総額 | 1,766億円 |
| 時価総額（BS時点） | 1.4兆円 |
企業レポート分析
ビジネスモデル
同社は電動工具、園芸用機器、エア工具、家庭用機器などの製造・販売を行うグローバルサプライヤーです。国内および海外で強固な生産体制と販売ネットワークを構築しており、特に世界各地の拠点で豊富な部品在庫を保有することで迅速な修理や物流を提供しています。 製品開発においては、バッテリ充放電技術とモータ技術を基盤とした高品質なラインアップを展開しています。近年はリチウムイオンバッテリを用いた充電式工具に注力しており、従来のエンジン式やエア式に匹敵する性能を持つ製品群で市場の信頼を獲得しています。
主要KPI
当連結会計年度の売上収益は前連結会計年度比3.2％増の777,600百万円を記録しました。このうち、海外売上収益が83.0％を占めており、グローバルな事業展開が収益の柱となっています。 利益面では、為替の影響やコストダウン施策による原価率の改善が見られる一方で、販売人員の増強や広告宣伝費の増加により営業利益は前年比2.2％減の104,705百万円となりました。当期における売上収益に対する親会社の所有者に帰属する当期利益率は10.2％となっています。
成長ドライバー
成長の核となるのは、高出力な「40Vmaxリチウムイオンバッテリ（XGT）」シリーズを中心とした充電製品のラインアップ拡充です。これにより、これまで対応が難しかった高負荷作業領域まで充電式工具の適用範囲を広げ、市場シェアの拡大を図っています。 また、園芸用機器や清掃関連機器といった成長分野への展開も加速させています。特に自動走行・自動充電機能を備えたロボット製品など、技術革新を取り入れた新製品の開発を通じて、多様なエンドマーケットでの事業領域拡大を目指しています。
リスク
為替レートの変動は、海外売上および生産比率が80％を超える同社の経営成績に大きな影響を及ぼす要因となります。特にユーロや米ドルの動向に加え、中国からの調達における人民元の影響を注視する必要があります。 また、原材料や電子部品の価格高騰、供給不足といったサプライチェーン上のリスクも存在します。さらに、主要な生産拠点が特定の地域に集中しているため、自然災害や地政学的リスクによる操業への影響が懸念される要因として挙げられています。
競合
同社は世界のプロ用電動工具および園芸用機器市場において、高品質な製品と信頼のブランドを武器に強固な地位を確立しています。競合他社との競争においては、新技術の導入スピードや製品の耐久性、アフターサービスの充実度が重要な要素となります。 特に世界的な不況下では価格競争が激化するリスクがあるものの、同社は独自の販売・サービス網を活用することで差別化を図っています。今後も、高度な研究開発力とグローバルな供給体制を維持することで、競合に対する優位性を確保することを目指しています。
バリュエーション
2026年8月13日時点の市場データにおいて、同社の株価は5,446円となっています。この時点での時価総額は約14140.2億円と算出されています。 また、同日のデータに基づくPERは18.28倍、PBRは1.40倍となっており、配当利回りは3.81%を記録しています。これらの指標は、同社の事業基盤と市場における評価を反映する数値となっています。