ソニーグループ
Performance
株価チャート
業績・財務
業績・財務
| 売上高 | 12.5兆円 |
| 営業利益 | 1.6兆円 |
| 税引前利益 | 1.4兆円 |
| 純利益 | -3,269億円 |
| 営業利益率 | 12.4% |
| ROE | -4.0% |
| ROA | -2.1% |
| 自己資本比率 | 51.8% |
| 総資産 | 15.7兆円 |
| 純資産 | 8.1兆円 |
業績推移
売上・利益の推移
ROE・ROA の推移
詳細指標
詳細指標
| ROIC | — |
| ROE | — |
| ROA | — |
| FCFマージン | — |
| 粗利益率 | — |
| 営業利益率 | — |
| 営業CFマージン | — |
| 配当性向 | — |
| 配当成長率（3年） | — |
| Net Debt/EBITDA | — |
| 実効税率 | — |
| 自社株買い傾向 | — |
バランスシート
バランスシート
| ネットキャッシュ | -3.4兆円 |
| NC比率 | -14.9% |
| 流動資産 | 6.1兆円 |
| 有価証券 | 1.7兆円 |
| 現金 | 2.2兆円 |
| 負債総額 | 7.3兆円 |
| 時価総額（BS時点） | 22.9兆円 |
企業レポート分析
ビジネスモデル
ソニーグループは、ゲーム、音楽、映画、エレクトロニクスといった多様な領域で事業を展開する多角的なビジネスモデルを有しています。各セグメントにおいて独自の製品やサービスを提供しており、特にエンタテインメント分野ではコンテンツの制作から配信までを統合的に展開しています。 また、イメージング＆センシング・ソリューション分野では高度な技術力を背景としたデバイス供給を行い、テクノロジーとクリエイティビティの両輪で事業を展開しています。これらの活動は、独自のIP価値の最大化を目指す「Creative Entertainment Vision」という長期的な視点のもとで統合されています。
主要KPI
研究開発への投資を継続的に行い、特に成長分野であるゲーム＆ネットワークサービスやイメージング＆センシング・ソリューションにおいて競争力を維持しています。2025年度の研究開発費は前年度比3.7％増の7,620億円に達しており、継続事業の売上高に対する比率は6.1％と安定した水準を維持しています。 また、アニメ分野における成長指標として、DTCプラットフォームであるCrunchyrollの有料会員数が2026年3月末時点で2,100万人を突破したことが示されています。これらの数値は、同社が掲げるコンテンツ戦略とテクノロジー投資の相乗効果を反映する重要な指標となっています。
成長ドライバー
成長の主要な原動力は、アニメやゲームといった強力なIPの活用と、AIを含む先端技術によるクリエイティビティの支援にあります。特にアニメ領域では、制作からファンエンゲージメントまでを一貫して手掛けることで、世界中の幅広いオーディエンスへのリーチを可能としています。 また、イメージングセンサー分野における次世代製品の開発や、戦略的な提携を通じた製造基盤の強化も成長を支える重要な要素です。AI技術については、単なる代替ではなくクリエイターの能力を引き出し、新たな価値創出と成長機会を生み出すための最重要テーマとして位置づけられています。
リスク
事業環境の変化に伴う地政学リスクや、AI等の急速な技術進化による既存ビジネスモデルへの影響が重要なリスク要因として挙げられています。特にコンテンツ制作においては、才能ある人材や魅力的な作品を獲得するための競争が激化しており、コスト増が収益を圧迫する可能性があります。 また、エレクトロニクス製品における価格競争の激化や、消費者の嗜好の変化への迅速な対応も課題となります。さらに、研究開発投資が必ずしも期待通りの革新的な技術を生み出さない可能性や、競合他社に技術開発を先行されるリスクについても注視が必要です。
競合
ソニーは多岐にわたる分野で活動しており、各領域において多様な企業と競争しています。ゲームや音楽、映画の分野では、コンテンツの質やクリエイターの確保を巡り、競合他社との激しい獲得競争にさらされています。 エレクトロニクス製品においては、機能や価格における競争に加え、消費者の環境意識の高まりなど多様な要求への対応が求められます。特にイメージセンサーのような強みを持つ分野においても、競合他社の技術向上により優位性が揺らぐ可能性があり、継続的な技術革新による差別化が不可欠となっています。
バリュエーション
2026年8月13日時点の市場データにおいて、同社の株価は3,700円となっており、PERは19.96倍、PBRは2.61倍を記録しています。また、この時点での配当利回りは0.94%と算出されています。 これらの指標は、多角的な事業展開と強固なIP資産、および継続的な研究開発投資に基づく企業価値を反映したものです。時価総額は約218,514.3億円（2026年8月13日時点）に達しており、広範な事業領域から成るポートフォリオの規模を裏付けています。