ソニーグループ
Performance
株価チャート
業績・財務
業績・財務
| 売上高 | 12.5兆円 |
| 営業利益 | 1.6兆円 |
| 税引前利益 | 1.4兆円 |
| 純利益 | -3,269億円 |
| 営業利益率 | 12.4% |
| ROE | -4.0% |
| ROA | -2.1% |
| 自己資本比率 | 51.8% |
| 総資産 | 15.7兆円 |
| 純資産 | 8.1兆円 |
業績推移
売上・利益の推移
ROE・ROA の推移
詳細指標
詳細指標
| ROIC | — |
| ROE | 12.34% |
| ROA | 3.94% |
| FCFマージン | -10.88% |
| 粗利益率 | 31.24% |
| 営業利益率 | 10.74% |
| 営業CFマージン | 15.59% |
| 配当性向 | 14.58% |
| 配当成長率(3年) | — |
| Net Debt/EBITDA | 19.51 |
| 実効税率 | — |
| 自社株買い傾向 | — |
バランスシート
バランスシート
| ネットキャッシュ | -3.3兆円 |
| NC比率 | -17.5% |
| 流動資産 | 5.9兆円 |
| 有価証券 | 1.7兆円 |
| 現金 | 2.2兆円 |
| 負債総額 | 7.2兆円 |
| 時価総額(BS時点) | 18.8兆円 |
企業レポート分析
ビジネスモデル
ゲーム、音楽、映画といったエンタテインメント分野と、イメージングやサウンドを含むテクノロジー&サービス分野の多角的な事業展開が特徴です。 特に「Creative Entertainment Vision」のもと、クリエイターを支援する技術提供とIPの価値最大化を追求しています。各セグメントで独自の強みを持ちつつ、コンテンツとテクノロジーの融合によるシナジー創出を目指す構造です。
主要KPI
研究開発費は2025年度に7,620億円に達し、前年度比で274億円(3.7%)の増加を記録しています。この金額は継続事業の売上高に対する比率で約6.1%となっており、前年と同水準を維持しています。 また、アニメDTCプラットフォームであるCrunchyrollの有料会員数は、2026年3月末時点で2,100万人を突破しており、成長に向けた基盤が強化されています。これらの数値は、技術革新とコンテンツ提供の両面における投資効果を反映しています。
成長ドライバー
アニメ領域を重要な成長領域と位置づけ、制作から配信までを一貫して手掛けることで世界的なオーディエンスへのリーチを拡大しています。 また、次世代イメージセンサーの開発・製造に向けた戦略的提携や、AI技術の活用による新たな価値創出が成長の柱となります。特にAIはクリエイティビティを核としたエンタテインメント領域での新機軸として期待されています。
リスク
競争環境の激化により、優秀な人材や魅力的なコンテンツを獲得するためのコスト増大が収益を圧迫するリスクが存在します。 また、技術革新のスピードや消費者の嗜好の変化に対し、迅速に製品開発や戦略転換を行えるかどうかが重要となります。特に高度な専門性を有する競合他社との価格・機能面での競争は、継続的な投資と適応力が求められる領域です。
競合
ゲーム、音楽、映画の各分野では、クリエイターや俳優といった才能ある人材および独占的なコンテンツの獲得を巡る激しい競争にさらされています。 一方で、イメージセンサーなどの技術分野では、競合他社の技術向上による優位性の喪失リスクが存在します。これらに対し、独自のブランド力と高度な技術力を組み合わせた差別化戦略が不可欠となっています。
バリュエーション
最新の市場データに基づくと、株価は3,299円、時価総額は約188,416.8億円となっています。 投資指標としては、PERが18.66倍、PBRが2.33倍となっており、配当利回りは1.09%を記録しています。これらの数値は、多角的な事業ポートフォリオと将来の成長期待を反映した評価となっています。
企業情報
Sony Group Corporation develops, designs, produces, manufactures, supplies, and sells electronic equipment, instruments, and devices for consumer, professional, and industrial use in Japan, the United States, Europe, China, the Asia-Pacific, and internationally. The company operates through Game & Network Services, Music, Pictures, Entertainment Technology & Services, and Imaging & Sensing Solutions. It develops, designs, produces, manufactures, provides, and sells smartphones and image sensors; plans, produces, manufactures, and sells music software, performances and merchandise, song lyrics and music management, licensing, animation works, and game applications. The company is also involved in the production, acquisition, sale, and distribution of motion pictures and television programs; operates television networks and direct-to-consumer distribution services; insurance business, including life insurance and non-life insurance; internet banking; production and sale of digital software add-on content; manufacturing and sales of home video game consoles; and interchangeable lens, projectors, and medical equipment. It has a strategic partnership with TCL Electronics Holdings Limited in the home entertainment sector; and a non-binding memorandum of understanding with Taiwan Semiconductor Manufacturing Company Limited for a strategic partnership regarding the development and manufacturing of image sensors. The company was formerly known as Sony Corporation and changed its name to Sony Group Corporation in April 2021. Sony Group Corporation was incorporated in 1946 and is headquartered in Tokyo, Japan.
| ウェブサイト | https://www.sony.com |
| 従業員数 | 94,900人 |
| 住所 | 1-7-1 Konan Minato-ku, Tokyo, 108-0075, Japan |
| 電話番号 | 81 3 6748 2111 |
| 取引所 | JPX |
| 国 | Japan |