アルプスアルパイン
Performance
株価チャート
業績・財務
業績・財務
| 売上高 | 1.0兆円 |
| 営業利益 | 420億円 |
| 税引前利益 | 491億円 |
| 純利益 | 269億円 |
| 営業利益率 | 4.1% |
| ROE | 6.2% |
| ROA | 3.4% |
| 自己資本比率 | 43.9% |
| 総資産 | 7,832億円 |
| 純資産 | 3,438億円 |
会社予想（今期）
| 売上高 | 1.0兆円 |
| 営業利益 | 485億円 |
| 経常利益 | 455億円 |
| 純利益 | 300億円 |
| 1株当たり利益（EPS） | 150.41 |
会社が開示した予想値です。実績ではありません。
業績推移
売上・利益の推移
ROE・ROA の推移
四半期業績
詳細指標
詳細指標
| ROIC | — |
| ROE | — |
| ROA | — |
| FCFマージン | — |
| 粗利益率 | — |
| 営業利益率 | — |
| 営業CFマージン | — |
| 配当性向 | — |
| 配当成長率（3年） | — |
| Net Debt/EBITDA | — |
| 実効税率 | — |
| 自社株買い傾向 | — |
バランスシート
バランスシート
| ネットキャッシュ | -1,125億円 |
| NC比率 | -26.4% |
| 流動資産 | 5,007億円 |
| 有価証券 | 677億円 |
| 現金 | 1,536億円 |
| 負債総額 | 3,338億円 |
| 時価総額（BS時点） | 4,259億円 |
企業レポート分析
ビジネスモデル
同社はコンポーネント、センサー・コミュニケーション、モビリティ、その他の4事業を展開しています。特に車載市場では、自動車メーカーへ直接供給するTier1ビジネスと、部品メーカー向けに展開するTier2ビジネスの両輪で事業を展開しています。 製品群はスイッチやアクチュエーターなどのコンポーネントから、高度なセンサー技術を用いたモビリティ関連まで多岐にわたります。各事業において独自のコア技術を基盤とした開発を行い、市場のニーズに応じた多様な製品を提供しています。
主要KPI
当連結会計年度における売上高は10,194億円（前期比2.9％増）となり、営業利益は420億円（前期比23.3％増）を計上しました。モビリティ事業の営業利益が前年同期比で大幅に増加したことが全体の業績を押し上げています。 経営目標として、中期経営計画2027において、2027年3月期までにPBR1倍以上、2028年3月期にはROE10％の達成を目指しています。これらを実現するために、ROICを基軸とした投資判断や、不採算製品の撤退を含む収益構造の抜本的な見直しを進めています。
成長ドライバー
成長の柱として、センサー領域を中心とした資本および人的投資の強化と、新技術への対応が挙げられます。特にAIや5G/6Gといった先端技術を活かしたマルチモーダルセンシングなど、次世代のモビリティ環境に対応する技術開発に注力しています。 また、既存の車載・モバイル市場に加え、ロボティクスやライフサイエンス、住宅設備などの新規市場への参入も目指しています。これらの新領域において自社の強みを活かすことで、新たな成長機会の創出を図る方針です。
リスク
事業戦略面では、M&Aによるポートフォリオ転換や非核事業の整理に伴う不確実性、および特定顧客への高い依存度がリスクとして挙げられています。特に特定の顧客に対する販売比率が高い分野では、相手方の動向が業績に直接影響を及ぼす可能性があります。 技術面では、製品の陳腐化が早い市場特性や、高度な製造工程における品質管理の難易度が課題となります。外部委託先への依存がある場合、品質問題によるリコールや訴訟リスクが発生した際には、多額の費用負担や社会的信用の低下を招く恐れがあります。
競合
車載市場においては、自動運転や電動化に伴う電子化の進展により、特にインフォテインメントやデジタルキャビンの分野で競争が激化しています。中国資本企業の参入など、グローバルな環境下での競合他社との技術・コスト競争への対応が求められています。 モバイル市場においても、技術のコモディティー化が進む中で、より一層のコスト対応力と独自のコア技術を活かした新製品の開発が不可欠となっています。これらの厳しい競争環境に対応するため、生産拠点の再編や機能再編を含む構造改革を進めています。
バリュエーション
2026年8月13日時点の市場データにおいて、同社の株価は2,208円となっており、時価総額は約4077.6億円です。この時点でのPERは15.50倍、PBRは0.92倍と算出されています。 また、同日のデータに基づく配当利回りは3.06%となっています。これらの指標に基づき、市場における評価と今後の成長に向けた投資のバランスを検討する材料となります。