三井Ｅ＆Ｓ
Performance
株価チャート
業績・財務
業績・財務
| 売上高 | 3,532億円 |
| 営業利益 | 376億円 |
| 税引前利益 | 449億円 |
| 純利益 | 385億円 |
| 営業利益率 | 10.7% |
| ROE | 19.3% |
| ROA | 7.8% |
| 自己資本比率 | 30.4% |
| 総資産 | 4,946億円 |
| 純資産 | 1,501億円 |
会社予想（今期）
| 売上高 | 3,700億円 |
| 営業利益 | 340億円 |
| 経常利益 | 390億円 |
| 純利益 | 310億円 |
| 1株当たり利益（EPS） | 307.23 |
会社が開示した予想値です。実績ではありません。
業績推移
売上・利益の推移
ROE・ROA の推移
四半期業績
詳細指標
詳細指標
| ROIC | — |
| ROE | — |
| ROA | — |
| FCFマージン | — |
| 粗利益率 | — |
| 営業利益率 | — |
| 営業CFマージン | — |
| 配当性向 | — |
| 配当成長率（3年） | — |
| Net Debt/EBITDA | — |
| 実効税率 | — |
| 自社株買い傾向 | — |
バランスシート
バランスシート
| ネットキャッシュ | -1,487億円 |
| NC比率 | -34.8% |
| 流動資産 | 2,462億円 |
| 有価証券 | 550億円 |
| 現金 | 571億円 |
| 負債総額 | 2,607億円 |
| 時価総額（BS時点） | 4,273億円 |
企業レポート分析
ビジネスモデル
同社は「舶用推進システム」「物流システム」「成長事業推進」「周辺サービス」の4つの主要事業を展開しています。特に舶用推進および物流システムを中核とし、それぞれにおいてグリーン技術やデジタル技術を融合させた高度なソリューションを提供しています。 これらの事業を通じて、脱炭素社会に向けたアンモニア燃料エンジンの開発や、港湾クレーンの自動化・遠隔保守などの高付加価値サービスを展開しています。また、成長事業推進においては、点検のデジタル化による省人化や効率化を推進し、収益基盤の多様化を図っています。
主要KPI
当連結会計年度において、売上高は3,531億96百万円（前年比+12.1%）、営業利益は376億41百万円（前年比+62.7%）を計上しました。経常利益も448億92百万円と、前年度から大幅な伸長を見せています。 一方で受注高は3,158億4百万円（前年比-25.1%）となっており、受注の変動がある中で効率的な運営による利益の拡大が確認できます。また、財務面では格付投資情報センターより「A-」の格付けを新規に取得し、強固な財務基盤を証明しています。
成長ドライバー
成長戦略として、アンモニア燃料推進システムの開発や、水素燃料電池を用いた荷役機械の実証など、脱炭素に向けた技術革新に注力しています。これらの取り組みは、政府の支援事業への採択や他社との共同開発を通じて実用化に向けた信頼性を高めています。 また、物流システムにおいては海外市場での競争優位性を維持しつつ、国内およびアジア圏での更新需要を取り込んでいます。さらに、ドローンを活用した点検サービスなどのデジタル技術を掛け合わせることで、サービスの高度化と付加価値の向上を目指しています。
リスク
受注生産が中心の事業特性上、契約から引き渡しまでの期間が長く、その間の原材料価格や社会情勢の変化による原価変動のリスクが存在します。これに対し、同社は慎重な見積りや多様な調達先の確保、貿易保険の活用などでリスク低減に努めています。 また、為替レートの変動や地政学的な緊張、原材料（鋼材等）の価格高騰といった外部要因も経営成績に影響を及ぼす可能性があります。これらのリスクに対し、同社は為替予約の活用や在庫管理の徹底、強固なサプライチェーンの構築を通じて対応を図っています。
競合
舶用推進システムおよび物流システムの分野において、競合他社との価格競争が激化する可能性があると認識しています。この環境下で優位性を確保するため、同社は「グリーン」と「デジタル」を軸とした技術革新に注力しています。 具体的には、脱炭素関連製品の提供や、高度な予防保全・遠隔保守サービスの展開を通じて差別化を図っています。これらの取り組みにより、単なる機器供給にとどまらない付加価値の高いソリューションを提供することで競争優位性を確立する方針です。
バリュエーション
2026年8月14日時点の市場データにおいて、同社の株価は4,345円となっています。この時の時価総額は約4240.6億円であり、PERは11.03倍、PBRは1.89倍と算出されています。 また、同日のデータに基づく配当利回りは1.43%となっています。これらの指標は、同社が持つ強固な財務基盤と成長への投資姿勢を反映した評価の基礎となります。