大同メタル工業
Performance
株価チャート
業績・財務
業績・財務
| 売上高 | 1,420億円 |
| 営業利益 | 84億円 |
| 税引前利益 | 85億円 |
| 純利益 | 44億円 |
| 営業利益率 | 5.9% |
| ROE | 5.4% |
| ROA | 2.1% |
| 自己資本比率 | 39.2% |
| 総資産 | 2,094億円 |
| 純資産 | 821億円 |
業績推移
売上・利益の推移
ROE・ROA の推移
詳細指標
詳細指標
| ROIC | — |
| ROE | — |
| ROA | — |
| FCFマージン | — |
| 粗利益率 | — |
| 営業利益率 | — |
| 営業CFマージン | — |
| 配当性向 | — |
| 配当成長率（3年） | — |
| Net Debt/EBITDA | — |
| 実効税率 | — |
| 自社株買い傾向 | — |
バランスシート
バランスシート
| ネットキャッシュ | -802億円 |
| NC比率 | -140.1% |
| 流動資産 | 1,124億円 |
| 有価証券 | 83億円 |
| 現金 | 295億円 |
| 負債総額 | 1,180億円 |
| 時価総額（BS時点） | 573億円 |
企業レポート分析
ビジネスモデル
同社は、世界唯一の総合すべり軸受メーカーとして、自動車や船舶のエンジン周りに不可欠な高品質・高性能な軸受を主力として製造・販売しています。事業は「パワートレイン」「マリン・エネルギー」「ライフ」「フロンティア」の4つに分類され、それぞれが独自の技術基盤と強固な顧客基盤を有しています。 さらに、潤滑技術や精密金属加工など、高度なトライボロジー技術を核とした多角的な製品展開を行っています。これらの事業は、自動車の電動化やカーボンニュートラルへの対応を見据えたマルチパスウェイ戦略に基づき、既存の強みを活かしつつ新領域への拡大を図る構造となっています。
主要KPI
当連結会計年度において、売上高は前年比4.2％増の142,009百万円を記録しました。利益面では、労務費や関税の影響を受けながらも、採算管理の強化や価格適正化の進展により、営業利益は前年比18.1％増の8,371百万円へと大きく伸長しています。 この結果、売上高営業利益率は5.9％に向上し、当期純利益も前年比61.6％増の4,396百万円となりました。また、1株当たり当期純利益は93円73銭となり、自己資本利益率（ROE）も5.7％へと改善しており、収益性の向上が確認できる数値となっています。
成長ドライバー
新中期経営計画「Bridge to Daido 2030」において、2030年度に向けた高い目標数値を掲げています。具体的には、営業利益率10%以上、ROE 9%以上の達成を目指しており、そのための戦略として製品別損益管理の徹底や原価管理の高度化を推進しています。 成長の源泉は、カーボンニュートラルへの対応に向けた新技術の開発にあります。水素燃料に対応する軸受の研究や、低摩擦特性を高める樹脂オーバレイの量産採用など、次世代の環境規制を見据えた技術革新が将来の競争優位性を支える重要な要素となります。
リスク
グローバルな事業展開に伴う地政学的リスクや、各国の政策動件による影響を最優先課題として管理しています。特に米国における関税引き上げ等の動きに対しては、サプライチェーンの強化や販売価格への転嫁を通じて対応する体制を整えています。 また、軸受の主材料である鋼材や非鉄金属などの原材料価格の変動、および供給の不安定化が経営に与える影響も重要なリスクとして認識されています。これに対し、歩留まり向上による使用量削減や、調達先の多角化、顧客との継続的な価格交渉を通じて、コスト構造の安定化を図る取り組みを推進しています。
競合
同社は世界唯一の総合すべり軸受メーカーとしての地位を確立しており、高度な技術力と信頼性を武器に競合他社との差別化を図っています。特に自動車や船舶といった極めて高い品質が求められる分野において、長年のノウハウに基づく強固なポジションを築いています。 事業構造としては、既存のエンジン軸受市場での優位性を維持しつつ、マリン・エネルギー分野における受注拡大や、ライフ事業における電動車向け部品の開拓など、多角的な展開を進めています。このように、特定の技術領域で高い参入障壁を築きながら、裾野を広げることで競争優位性を維持する戦略をとっています。
バリュエーション
2026年8月14日時点の市場データにおいて、同社の株価は1,364円となっています。この時の時価総額は約632.5億円であり、PER（株価収益率）は14.56倍と算出されています。 また、PBR（株価純資産倍率）は0.77倍となっており、配当利回りは2.64%を記録しています。これらの指標は、同社の事業基盤の安定性と将来の成長期待を反映する数値として評価されます。