太平洋工業
Performance
株価チャート
業績・財務
業績・財務
| 売上高 | 1,513億円 |
| 営業利益 | 91億円 |
| 税引前利益 | 131億円 |
| 純利益 | 101億円 |
| 営業利益率 | 6.0% |
| ROE | 5.9% |
| ROA | 3.6% |
| 自己資本比率 | 59.8% |
| 総資産 | 2,836億円 |
| 純資産 | 1,707億円 |
詳細指標
詳細指標
| ROIC | — |
| ROE | — |
| ROA | — |
| FCFマージン | — |
| 粗利益率 | — |
| 営業利益率 | — |
| 営業CFマージン | — |
| 配当性向 | — |
| 配当成長率（3年） | — |
| Net Debt/EBITDA | — |
| 実効税率 | — |
| 自社株買い傾向 | — |
バランスシート
バランスシート
| ネットキャッシュ | 2億円 |
| NC比率 | 0.1% |
| 流動資産 | 971億円 |
| 有価証券 | 383億円 |
| 現金 | 356億円 |
| 負債総額 | 1,237億円 |
| 時価総額（BS時点） | 1,754億円 |
企業レポート分析
ビジネスモデル
同社は「プレス・樹脂製品事業」と「バルブ製品事業」の二本柱を中心に展開する。プレス・樹脂製品事業では、超ハイテン材やアルミなどの高度な成形技術を駆使し、軽量化と高強度化を両立する自動車部品を提供している。 バルブ製品事業においては、世界トップシェアを持つタイヤバルブや空調用バルブに加え、航空機やエネルギー産業向け製品を展開。さらに、IoT技術を活用した「その他」のサービス提供やアップサイクル製品の開発など、多角的な事業展開を進めている。
主要KPI
当連結会計年度の売上高は2,061億300万円となり、前年比でわずかな減となるものの堅調な規模を維持している。セグメント別では、プレス・樹脂製品事業が1,486億3800万円、バルブ製品事業が572億5100万円の売上を計上した。 利益面では、原材料価格の高騰や労務費の増加といったコスト要因がある一方で、バルブ製品事業における償却負担の軽減などが寄与している。当連結会計年度の営業利益は136億7600万円となり、前年比で5.4％の減となるものの、安定した収益基盤を維持している。
成長ドライバー
電動化への対応が重要な成長ドライバーとなっており、特にバルブ製品事業では熱マネジメントシステム向けや次世代の制御弁の開発を加速させている。プレス・樹脂製品事業においても、電動車向けの快適性能向上に寄与する樹脂製品の開発に注力している。 また、2025年10月には新東大垣工場に技術開発センターを開設し、生産技術と研究開発の一体的な推進を目指す。さらに、モビリティ以外の分野も含めた新事業の創出や、IoT・AIを組み合わせたソリューション提供により、中長期的な成長基盤の構築を進めている。
リスク
主要な売上構成比が高く特定の自動車メーカーへの依存度が高いことが、経営上の重要なリスクとして挙げられている。これに対し、同社は新顧客の獲得や、モビリティ以外の新事業推進を通じてポートフォリオの多様化を図っている。 また、グローバル展開に伴う地政学的リスクや為替変動、原材料価格の高騰も課題となる。これらのリスクに対しては、調達先の多拠点化によるサプライチェーンの最適化や、高度な品質管理体制の構築により、安定的な供給と競争力の維持に努めている。
競合
自動車部品業界における激しい価格競争に対し、同社は高品質な製品提供を前提とした原価低減活動で対抗している。特に超ハイテン材などの高付加価値技術や、独自のバルブ製造技術による優位性の確保が戦略の柱となっている。 競合他社との差別化を図るため、新技術・新工法を積極的に取り入れ、顧客ニーズを先取りした提案を行う体制を構築している。また、グローバルな生産拠点を活用することで、地域ごとの需要や規制に迅速に対応できる体制を整え、競争優位性を維持している。
バリュエーション
最新の市場データにおいて、同社の株価は3,015円となっている。この価格水準は、強固な技術基盤とグローバルな事業展開に基づく評価を反映しているものとみられる。 同社は中期経営計画において、2026年度に向けた売上高や営業利益率の目標数値を掲げており、成長への意欲を示している。投資家に対しては、電動化シフトに伴う製品構成の変化や、新事業の立ち上がりによる将来的な価値創出が注目されるポイントとなる。