マツダ
Performance
株価チャート
業績・財務
業績・財務
| 売上高 | 4.9兆円 |
| 営業利益 | 516億円 |
| 税引前利益 | 1,318億円 |
| 純利益 | 351億円 |
| 営業利益率 | 1.0% |
| ROE | 1.9% |
| ROA | 0.8% |
| 自己資本比率 | 33.4% |
| 総資産 | 4.5兆円 |
| 純資産 | 1.5兆円 |
会社予想（今期）
| 売上高 | 5.5兆円 |
| 営業利益 | 1,500億円 |
| 経常利益 | 1,400億円 |
| 純利益 | 900億円 |
| 1株当たり利益（EPS） | 142.67 |
会社が開示した予想値です。実績ではありません。
業績推移
売上・利益の推移
ROE・ROA の推移
四半期業績
詳細指標
詳細指標
| ROIC | — |
| ROE | — |
| ROA | — |
| FCFマージン | — |
| 粗利益率 | — |
| 営業利益率 | — |
| 営業CFマージン | — |
| 配当性向 | — |
| 配当成長率（3年） | — |
| Net Debt/EBITDA | — |
| 実効税率 | — |
| 自社株買い傾向 | — |
バランスシート
バランスシート
| ネットキャッシュ | -1.2兆円 |
| NC比率 | -165.4% |
| 流動資産 | 2.4兆円 |
| 有価証券 | 3,161億円 |
| 現金 | 1.1兆円 |
| 負債総額 | 2.6兆円 |
| 時価総額（BS時点） | 6,982億円 |
企業レポート分析
ビジネスモデル
同社は自動車および同部品の製造・販売を主軸とし、国内外で強固な供給体制を構築しています。国内では自社および協力企業が製造を行い、複数の販売会社や直接販売を通じて顧客へ提供する体制を整えています。 海外市場においては、北米、欧州、その他の地域ごとに拠点を置き、各地域の特性に合わせた展開を行っています。特に「ブランド価値経営」を軸とし、独自の技術とノウハウの蓄積による製品の差別化を図ることで、競争環境が激化する自動車市場での優位性を確保しています。
主要KPI
当連結会計年度の売上高は3兆3,579億円（前年比10.0％減）となり、原材料価格の上昇や関税の影響を受けました。一方で、北米セグメントでは営業利益が前年比150.2％増の1,675億円を記録し、一部地域で堅調な推移を見せています。 また、グローバル販売台数は1,223千台となり、特定の市場やモデルによって動向が分かれています。特に主力モデルである「CX-5」は世界累計販売台数500万台を達成しており、同社のグローバル販売の約4分の1を占める重要な柱となっています。
成長ドライバー
2030年に向けた経営方針として、地域特性と環境ニーズに適した電動化戦略による「マルチソリューション」のアプローチを採用しています。これにより、内燃機関、電動技術、代替燃料を状況に応じて組み合わせることで、多様な市場の規制に対応します。 研究開発面では、「マツダものづくり革新2.0」を通じて生産性を向上させるとともに、パートナーシップを活用した「ライトアセット戦略」を展開しています。特にバッテリーEVについては、他社との協業により投資と工数の削減を図りつつ、次世代の電動化への移行を加速させています。
リスク
原材料や部品の調達において複数のサプライヤーに依存しており、地政学リスクや災害による供給能力の制約が生産活動に影響を及ぼす可能性があります。特に電動化の進展に伴い、バッテリーなどの重要部品をタイムリーに確保できる体制の構築が課題となります。 また、急速な技術革新に伴うサイバー攻撃や情報漏洩のリスク、および知的財産権に関する訴訟リスクも挙げられています。さらに、高度に複雑化するソフトウェアや電動化技術への対応において、製品の品質確保とブランドイメージの維持が重要な経営課題となっています。
競合
自動車市場はコネクティビティや自動運転、電動化といった新技術の導入により、異業種からの参入も相次ぐなど競争環境が激しく変化しています。同社はこれらの変化に対し、製品の企画から販売まで全領域での競争力強化に取り組んでいます。 特に中国などの急速な電動化が進む市場では、パートナー企業との連携を通じて新型電動車を順次投入する戦略をとっています。独自のブランド価値を維持しつつ、多様化する顧客ニーズや規制への対応力を高めることで、競合他社との差別化を図る方針です。
バリュエーション
2026年8月14日時点の株価は1,169円となっており、同日の市場データに基づくPERは21.01倍です。PBRは0.38倍と算出されており、配当利回りは4.70%を記録しています。 これらの数値は、提供された最新の市場データに基づいたものです。投資判断にあたっては、これら指標に加え、同社が推進する電動化への移行戦略やブランド価値の維持に向けた取り組みを考慮する必要があります。