タムロン
Performance
株価チャート
業績・財務
業績・財務
| 売上高 | 851億円 |
| 営業利益 | 166億円 |
| 税引前利益 | 167億円 |
| 純利益 | 118億円 |
| 営業利益率 | 19.6% |
| ROE | 14.0% |
| ROA | 11.1% |
| 自己資本比率 | 68.6% |
| 総資産 | 1,060億円 |
| 純資産 | 728億円 |
会社予想（今期）
| 売上高 | 930億円 |
| 営業利益 | 185億円 |
| 経常利益 | 185億円 |
| 純利益 | 137億円 |
| 1株当たり利益（EPS） | 84.91 |
会社が開示した予想値です。実績ではありません。
業績推移
売上・利益の推移
ROE・ROA の推移
四半期業績
詳細指標
詳細指標
| ROIC | — |
| ROE | — |
| ROA | — |
| FCFマージン | — |
| 粗利益率 | — |
| 営業利益率 | — |
| 営業CFマージン | — |
| 配当性向 | — |
| 配当成長率（3年） | — |
| Net Debt/EBITDA | — |
| 実効税率 | — |
| 自社株買い傾向 | — |
バランスシート
バランスシート
| ネットキャッシュ | 240億円 |
| NC比率 | 10.9% |
| 流動資産 | 727億円 |
| 有価証券 | 92億円 |
| 現金 | 346億円 |
| 負債総額 | 198億円 |
| 時価総額（BS時点） | 2,194億円 |
企業レポート分析
ビジネスモデル
同社は光学技術を核とした「写真関連」「監視＆ＦＡ関連」「モビリティ＆ヘルスケア、その他」の3つの主要セグメントを展開しています。特にレンズ交換式カメラ市場では、複数のマウントへの対応拡大や新製品の投入を通じてブランド力を強化しています。 一方で、産業用レンズや車載カメラ、医療用レンズといった「測る」技術に関連する分野へも注力しており、事業ポートフォリオの最適化を進めています。各セグメントにおいて独自の強みを持つ技術を応用し、多角的な収益基盤の構築を目指す体制をとっています。
主要KPI
当連結会計年度における売上高は850億71百万円となり、前年比3.8％減となりました。一方で、モビリティ＆ヘルスケア、その他事業では初の10億円や1.5倍の成長を達成するなど、特定の成長分野で高い進捗を見せています。 利益面では、営業利益が166億38百万円（前年比13.4％減）となりました。これは原材料費や人件費の高騰、および研究開発への投資強化による販管費の増加が影響したと分析されています。
成長ドライバー
成長の柱として、車載カメラ用レンズにおける安全運転支援システム（ＡＤＳ）の普及に伴うセンシング用途の拡大を捉えています。この分野では売上高が初の10億円を突破し、力強い成長を見せています。 また、医療用レンズにおいても独自の極小径・薄膜技術を活用した製品ラインナップの拡充により、前年比約1.5倍の成長を遂げています。さらに、新中期経営計画「Ｖａｌｕｅ Ｃｒｅａｔｉｏｎ26 ｖｅｒ2.0」のもと、新規事業への戦略投資やＭ＆Ａを通じたさらなる飛躍を目指しています。
リスク
主要なリスクとして、スマートフォン普及に伴うデジタルカメラ市場の縮小があり、これに対しミラーレスカメラ向けの新製品投入で対応しています。また、特定の顧客や仕入先（特に硝子材料）への依存が、供給体制や業績に影響を及ぼす可能性があるため、多角的な調達やパートナーシップ強化を進めています。 さらに、地政学リスクや気候変動によるサプライチェーンの寸断、原材料価格の高騰といった外部環境の変化にも注視しています。これらに対し、世界3極の生産体制構築や「環境ビッション2050」の策定を通じて、事業継続性の確保とリスク低減に取り組んでいます。
競合
同社は光学技術における高度な加工・コーティング技術を強みとしており、競合他社と比較しても独自のポジションを築いています。特に医療や車載分野では、高い信頼性が求められるため、これら特有の技術力が参入障壁として機能しています。 市場環境としては、カメラ本体の普及が鈍化する一方で、高度なセンサーや自動運転に向けた「測る」ための光学部品の需要は拡大傾向にあります。同社はこの変化を捉え、既存のカメラメーカーとの連携強化と、新たな産業分野での顧客開拓を同時に進めることで競争優位性を確保しようとしています。
バリュエーション
2026年8月14日時点の株価は1,434円となっており、同日の市場データに基づくと時価総額は約2292.0億円です。この際のPERは20.88倍、PBRは2.59倍と算出されています。 また、同日のデータにおける配当利回りは3.56%となっています。これらの指標は、同社が成長投資を継続しながらも一定の株主還元姿勢を維持している現状を反映しています。