任天堂
Performance
株価チャート
業績・財務
業績・財務
| 売上高 | 2.3兆円 |
| 営業利益 | 3,601億円 |
| 税引前利益 | 5,682億円 |
| 純利益 | 4,241億円 |
| 営業利益率 | 15.6% |
| ROE | 14.4% |
| ROA | 11.1% |
| 自己資本比率 | 77.6% |
| 総資産 | 3.8兆円 |
| 純資産 | 3.0兆円 |
業績推移
売上・利益の推移
ROE・ROA の推移
詳細指標
詳細指標
| ROIC | — |
| ROE | — |
| ROA | — |
| FCFマージン | — |
| 粗利益率 | 0.00% |
| 営業利益率 | 27.54% |
| 営業CFマージン | — |
| 配当性向 | 60.08% |
| 配当成長率（3年） | — |
| Net Debt/EBITDA | — |
| 実効税率 | — |
| 自社株買い傾向 | — |
バランスシート
バランスシート
| ネットキャッシュ | 1.4兆円 |
| NC比率 | 13.3% |
| 流動資産 | 3.0兆円 |
| 有価証券 | 4,209億円 |
| 現金 | 1.8兆円 |
| 負債総額 | 8,501億円 |
| 時価総額（BS時点） | 10.3兆円 |
企業レポート分析
ビジネスモデル
同社はホームエンターテインメント分野において、ゲーム専用機（ハードウェア）およびそれに関連するソフトウェアの開発・製造・販売を主軸としています。独自のキャラクターや世界観といった知的財産（IP）を活用し、映像コンテンツやモバイルアプリケーションなど多角的な展開を行っています。 製品開発においては、ハードウェアとソフトウェアの一体的な提供を重視しており、任天堂ならではのユニークな体験を提供することでファンとの長期的な関係構築を目指しています。また、デジタルビジネスの拡大にも注力しており、ダウンロード販売の推進などを通じて安定した収益基盤の構築を図っています。
主要KPI
当連結会計年度において、売上高は前年同期比98.6％増の2兆3,130億円に達し、そのうち海外売上高が約76.9％を占めています。営業利益は前年同期比27.5％増の3,601億円となり、持分法による投資利益や為替差益などの影響もあり、経常利益は45.6％増の5,421億円となりました。 ゲーム専用機におけるデジタルビジネスの売上高は前年同期比25.0％増の4,076億円を記録しています。また、ハードウェア販売において新機種「Nintendo Switch 2」が順調な立ち上がりを見せるとともに、既存の「Nintendo Switch」も一定の需要を維持し、当期を通じて堅調な推移を見せています。
成長ドライバー
次世代機である「Nintendo Switch 2」の投入により、新たなハードウェア基盤の構築と普及に向けたビジネスの活性化が進んでいます。同機は前世代機の普及基盤を引き継ぎつつ、最新技術を反映した製品として市場での存在感を高めています。 また、強力なIPを活用したコンテンツ展開が成長を牽引しており、特に「Pokémon」シリーズなどの主要タイトルがハードウェアの販売に大きく寄与しています。さらに、デジタルビジネスの拡大や、任天堂アカウントを通じた直接的な顧客との関係構築により、長期的なファン層の獲得と価値向上を目指す戦略が推進されています。
リスク
グローバルな展開を前提としているため、為替レートの変動が財務諸表や経営成績に与える影響が大きく、特に海外売上比率が高い構造において注意が必要です。また、製品のライフサイクルが短く季節性が強いため、適切な在庫管理と需要予測が重要となります。 技術革新による競合の出現や、ハードウェア開発における複雑化・長期化に伴うリスクも存在します。さらに、外部企業への製造委託に依存しているため、サプライチェーンにおける部品調達の遅延や、地政学的要因による生産拠点の混乱が事業活動に影響を及ぼす可能性があります。
競合
ゲーム業界は多額の研究開発費や広告宣伝費が必要とされる一方で、他企業との競争や他のエンターテインメント分野への顧客流出といった厳しい環境にあります。同社はこの課題に対し、独自のキャラクターや世界観を通じた「ユニークで安心な娯楽」の提供を差別化要因としています。 競合に対する優位性を保つため、単なる技術競争に留まらず、世代を超えて愛されるコンテンツの開発に注力しています。ハード・ソフト一体型の戦略に加え、映像やモバイルアプリなど、ゲーム専用機の枠外を含む多角的なアプローチで独自のポジションを確立しようとしています。
バリュエーション
最新の市場データに基づくと、同社の株価は6,980円となっており、時価総額は約7兆5,959億円に達しています。PERは18.08倍、PBRは2.57倍と算出されており、安定した事業基盤を反映する数値となっています。 また、配当利回りは3.32%となっており、投資家に対して一定の還元が行われていることが示されています。これらの指標は、同社が持つ強力なIPと次世代機への移行プロセスに対する市場の評価を反映しているものと考えられます。
企業情報
Nintendo Co., Ltd., together with its subsidiaries, develops, manufactures, and sells home entertainment products in Japan, the Americas, Europe, and internationally. It offers home console gaming hardware, software, accessories, and other products. The company also provides various services, such as Nintendo Switch Online; and content through mobile application. In addition, it offers develop IP, including video content and mobile apps. The company was formerly known as Nintendo Playing Card Co., Ltd. and changed its name to Nintendo Co., Ltd. in 1963. Nintendo Co., Ltd. was founded in 1889 and is headquartered in Kyoto, Japan.
| ウェブサイト | https://www.nintendo.co.jp |
| 従業員数 | 8,666人 |
| 住所 | 11-1 Hokotate-cho, Kyoto, 601-8501, Japan |
| 電話番号 | 81 7 5662 9600 |
| 取引所 | JPX |
| 国 | Japan |