東陽テクニカ
Performance
株価チャート
業績・財務
業績・財務
| 売上高 | 326億円 |
| 営業利益 | 19億円 |
| 税引前利益 | 20億円 |
| 純利益 | 12億円 |
| 営業利益率 | 5.9% |
| ROE | 4.3% |
| ROA | 3.0% |
| 自己資本比率 | 70.3% |
| 総資産 | 399億円 |
| 純資産 | 281億円 |
業績推移
売上・利益の推移
ROE・ROA の推移
詳細指標
詳細指標
| ROIC | — |
| ROE | — |
| ROA | — |
| FCFマージン | — |
| 粗利益率 | — |
| 営業利益率 | — |
| 営業CFマージン | — |
| 配当性向 | — |
| 配当成長率（3年） | — |
| Net Debt/EBITDA | — |
| 実効税率 | — |
| 自社株買い傾向 | — |
バランスシート
バランスシート
| ネットキャッシュ | -93億円 |
| NC比率 | -23.6% |
| 流動資産 | 251億円 |
| 有価証券 | 27億円 |
| 現金 | 43億円 |
| 負債総額 | 163億円 |
| 時価総額（BS時点） | 394億円 |
企業レポート分析
ビジネスモデル
同社は「はかる」技術のリーディングカンパニーとして、計測に関連する製品、ソリューション、および付随するサポートや保守、校正を国内外へ提供しています。事業内容は、先進モビリティ、脱炭素／エネルギー、情報通信／情報セキュリティ、EMC／大型アンテナ、海洋／防衛、ソフトウェア開発支援、その他など多岐にわたります。 各事業分野では、自動運転やEVの性能向上、カーボンニュートラルに向けたエネルギーデバイスの評価、高度な通信ネットワークの品質確保など、最先端の技術革新を支える役割を担っています。自社オリジナル製品の開発や、高度な技術を要する計測・解析システムの提供を通じて、幅広い産業の高度化に貢献する体制を構築しています。
主要KPI
中期経営計画「TY2027」において、2027年9月期に向けた売上高450億円、営業利益45億円、ROE11%の達成を目指しています。当連結会計年度の売上高は325億5千9百万円となり、前連結会計年度比で7.1％の減収となりました。 一方で、受注高は401億5千1百万円と前連結会計年度比19.4％増となり、過去最高を更新しています。受注残高も246億2千5百万円と前連結会計年度比44.6％増となっており、将来の収益に向けた良好な積み上がりが確認できます。
成長ドライバー
成長戦略の柱として、先進モビリティ、脱炭素／エネルギー、防衛といった重要分野への注力と、自社開発による高付加価値なソリューションの提供を推進しています。特に、安定的な収益が見込めるリカーリングビジネスの推進や、独自技術を活かした製品開発の強化が成長の鍵となります。 また、積極的なM&Aを通じた事業拡大や、海外での事業展開の強化も重要な成長ドライバーです。財務・資本戦略においては、営業キャッシュ・フローや資金調達の50％以上をこれらの成長投資へ充てる方針を掲げています。
リスク
事業の特性上、プロジェクトの大型化に伴う工事の遅れや、それに起因する検収の遅延が売上計上に影響を及ぼすリスクがあります。また、海外からの製品輸入や海外子会社の連結に伴う為替レートの変動が、業績や財政状態に影響を与える可能性があります。 さらに、海外メーカーとの総代理店契約の解消や、M&Aによる子会社増加に伴うガバナンスの不備、人材の確保、およびサプライチェーンにおける人権リスクへの対応も重要な管理項目です。これらのリスクに対し、同社は事業継続計画（BCP）の強化や、パートナーシップの強化、人財の確保に向けた人事制度の拡充等で対応を図っています。
競合
同社は、高度な計測技術を基盤とした「計測ソリューションプロバイダー」としての地位を確立しています。自動運転、脱炭素、サイバーセキュリティといった先端技術分野において、高度な計測・解析・評価システムを提供することで、競合に対する優位性を構築しています。 特に、長年の実績があるEMC分野や、高度な専門性が求められる海洋・防衛分野など、参入障壁の高い領域でのソリューション提供が強みです。自社開発のオリジナル製品や、高度な技術を要するソリューションの提供を通じて、多様な産業の技術革新を支える独自の立ち位置を確保しています。
バリュエーション
2026年8月26日時点の市場データにおいて、同社の株価は1,974円、時価総額は約441.8億円となっています。この時点でのPERは17.54倍、PBRは1.52倍と算出されています。 また、同日のデータに基づく配当利回りは3.42%となっています。これらの指標は、同社が掲げる成長戦略や、将来の収益に向けた高い受注残高の積み上がりを反映する基礎的な評価指標となります。