商船三井
Performance
株価チャート
業績・財務
業績・財務
| 売上高 | 1.8兆円 |
| 営業利益 | 1,270億円 |
| 税引前利益 | 2,390億円 |
| 純利益 | 2,133億円 |
| 営業利益率 | 7.0% |
| ROE | 7.4% |
| ROA | 3.6% |
| 自己資本比率 | 48.2% |
| 総資産 | 6.0兆円 |
| 純資産 | 2.9兆円 |
業績推移
売上・利益の推移
ROE・ROA の推移
詳細指標
詳細指標
| ROIC | — |
| ROE | — |
| ROA | — |
| FCFマージン | — |
| 粗利益率 | — |
| 営業利益率 | — |
| 営業CFマージン | — |
| 配当性向 | — |
| 配当成長率（3年） | — |
| Net Debt/EBITDA | — |
| 実効税率 | — |
| 自社株買い傾向 | — |
バランスシート
バランスシート
| ネットキャッシュ | -9,216億円 |
| NC比率 | -41.4% |
| 流動資産 | 6,699億円 |
| 有価証券 | 1.9兆円 |
| 現金 | 2,098億円 |
| 負債総額 | 3.0兆円 |
| 時価総額（BS時点） | 2.2兆円 |
企業レポート分析
ビジネスモデル
同社はドライバルク、エネルギー、製品輸送の3つの主要な海運セグメントに加え、不動産や物流を含むウェルビーイングライフ事業を展開しています。各事業において、自社保有船の運用からコンテナターミナル運営、ロジスティクスまで多岐にわたるサービスを提供しています。 これらの事業は、世界的な規模での海上貨物輸送を基盤としており、広範なネットワークと専門性を活用した多角的なポートフォリオを構築しています。また、関連事業やその他事業を通じて、船舶管理や金融、情報サービスなどの付加価値を提供し、強固な経営基盤を支えています。
主要KPI
当連結会計年度の売上高は1兆8,250億円に達し、前年比で2.8%の増収を記録しました。一方で、コンテナ船事業の運賃市況下落などの影響を受け、経常損益は前期比で約58%減の1,758億円となりました。 当期純利益については、固定資産売却や投資有価証券売却といった一時的な要因も含まれますが、最終的に2,132億円を計上しています。また、税金等調整前当期純利益は2,390億円となり、経営計画「BLUE ACTION 2035」のPhase 1で掲げた目標値をほぼ達成する見通しです。
成長ドライバー
成長の源泉として、エネルギー事業や自動車輸送事業が売上高を押し上げる要因となっています。特にドライバルク事業では、鉄鉱石や穀物などの主要貨物の需要に支えられ、良好な市況を背景とした安定した運営が行われています。 また、研究開発活動を通じて、風力推進船や水素活用によるゼロエミッション船の開発など、次世代の環境技術への投資を積極的に進めています。これらの取り組みは、脱炭素化に向けた海運業界の変革に対応しつつ、中長期的な競争優位性を確立するための重要な戦略となっています。
リスク
海運事業特有の課題として、衝突や座礁による事故、および貨物油の流出といった重大な環境汚染リスクへの厳格な管理体制を構築しています。これらに対し、高度な教育・指導やハード面での対策に加え、十分な保険付保を行うことでリスクの低減を図っています。 また、サイバーセキュリティリスクに対しては、独自のガイドラインに基づき、インシデント発生時の迅速な対応体制を整備しています。さらに、海運市況の変動による資産価値への影響については、バリューアットリスク（VaR）を用いた定量的な評価を行い、経営陣が定期的に監視する仕組みを導入しています。
競合
同社は、ドライバルクやエネルギーといった主要な海運分野において、世界規模での輸送能力と広範なネットワークを強みとしています。各事業セグメントにおいて、独自のノウハウに基づいた高度なオペレーションを展開し、市場における地位を確立しています。 特に製品輸送においては、コンテナターミナル運営やロジスティクスといった付加価値の高いサービスを統合的に提供する体制を備えています。これらの多角的なアプローチにより、単なる運送にとどまらない包括的な物流ソリューションを提供し、競合に対する優位性を構築しています。
バリュエーション
最新の市場データにおいて、同社の株価は6,976円となっており、時価総額は約1兆7,933億円と評価されています。PERは8.42倍、PBRは0.62倍となっており、海運セクターにおける安定した事業基盤を反映する水準です。 また、配当利回りは3.93%と高く、株主に対する還元姿勢が示されています。これらの指標は、同社が保有する広範なアセットと強固な経営体制に基づいた投資価値を示唆しています。