東映
Performance
株価チャート
業績・財務
業績・財務
| 売上高 | 1,853億円 |
| 営業利益 | 361億円 |
| 税引前利益 | 511億円 |
| 純利益 | 233億円 |
| 営業利益率 | 19.5% |
| ROE | 8.0% |
| ROA | 4.7% |
| 自己資本比率 | 58.3% |
| 総資産 | 4,991億円 |
| 純資産 | 2,910億円 |
業績推移
売上・利益の推移
ROE・ROA の推移
詳細指標
詳細指標
| ROIC | — |
| ROE | — |
| ROA | — |
| FCFマージン | — |
| 粗利益率 | — |
| 営業利益率 | — |
| 営業CFマージン | — |
| 配当性向 | — |
| 配当成長率（3年） | — |
| Net Debt/EBITDA | — |
| 実効税率 | — |
| 自社株買い傾向 | — |
バランスシート
バランスシート
| ネットキャッシュ | 1,634億円 |
| NC比率 | 44.8% |
| 流動資産 | 1,954億円 |
| 有価証券 | 1,502億円 |
| 現金 | 1,266億円 |
| 負債総額 | 1,134億円 |
| 時価総額（BS時点） | 3,649億円 |
企業レポート分析
ビジネスモデル
映像関連事業を中核とし、映画、ドラマ、コンテンツ、その他の事業を展開しています。映画事業では自社制作作品の配給やポストプロダクションを行い、ドラマ事業では作品の制作やキャラクターの商標権許諾など多角的な展開を行っています。 コンテンツ事業では、国内外における映像版権の許諾や、DVD・ブルーレイの販売、教育映像の制作配行など、知的財産（IP）の活用に注力しています。また、興行、催事、観光不動産、建築内装といった多岐にわたる事業を展開し、多角的な収益基盤を構築しています。
主要KPI
当連結会計年度の売上高は1,853億3,300万円、営業利益は360億9,600万円を計上しています。経常利益は435億4,300万円に達し、親会社株主に帰属する当期純利益は233億2,000万円となりました。 経営指標として、売上構成比率における海外割合50％、営業利益のベースラインを250億〜400億円、ROE 8％以上を目指しています。これらの目標達成に向け、コンテンツのグローバル展開とIPのマルチユース促進を推進しています。
成長ドライバー
中長期的な成長戦略「VISION TOEI NEW WAVE 2033」に基づき、実写およびアニメ映像事業の強化とグローバル展開の加速を推進しています。特に、企画からマルチユース展開のサイクルをグローバル化することで、国内外でのトップライン拡大を目指しています。 成長に向けた投資として、2033年に向けてコンテンツに2,400億円、事業基盤強化に600億円の投資を計画しています。これには、製作設備や不動産への投資が含まれ、強固な経営基盤の構築とIPライフサイクルの長期化による収益の最大化を図っています。
リスク
事業運営において、地震や台風などの自然災害や、火災、停電といった人為的な災害による施設・設備の損壊リスクを認識しています。これに対し、安否確認システムの導入や、災害対応手順の整備、定期的な訓練の実施といった対策を講じています。 また、コンテンツ制作における取引先の経営状況や契約不備による品質低下、および情報セキュリティや知的財産権に関するリスクも特定しています。さらに、少子高齢化による国内市場の縮小や、地政学リスクに伴うコスト高といった外部環境の変化にも対応するためのリスク管理体制を構築しています。
競合
同社は、独自の企画力と強力なIPホルダーとしての地位を強みとしています。映像作品の制作から、キャラクターの商標権許諾、さらにはテーマパークやホテルといった実体のある施設運営まで、幅広い事業を展開しています。 競合環境においては、コンテンツのグローバル展開を加速させるため、海外の現地企業とのコラボレーションや、グローバルメジャーとの共同開発を推進しています。独自のIPを多角的に活用するマルチユース展開力を強みとし、競合他社との差別化を図っています。
バリュエーション
2026年8月19日時点の市場データにおいて、株価は6,020円、時価総額は約3711.7億円となっています。同日のデータに基づくPERは15.87倍、PBRは1.28倍と算出されています。 同日のデータにおける配当利回りは0.20%となっています。これらの指標は、同社が保有する強力なIPと、それを基盤とした多角的な事業展開の価値を反映する要素となります。