グリーンランドリゾート
Performance
株価チャート
業績・財務
業績・財務
| 売上高 | 65億円 |
| 営業利益 | 7億円 |
| 税引前利益 | 7億円 |
| 純利益 | 5億円 |
| 営業利益率 | 11.4% |
| ROE | 4.6% |
| ROA | 2.4% |
| 自己資本比率 | 52.4% |
| 総資産 | 201億円 |
| 純資産 | 105億円 |
業績推移
売上・利益の推移
ROE・ROA の推移
詳細指標
詳細指標
| ROIC | — |
| ROE | — |
| ROA | — |
| FCFマージン | — |
| 粗利益率 | — |
| 営業利益率 | — |
| 営業CFマージン | — |
| 配当性向 | — |
| 配当成長率（3年） | — |
| Net Debt/EBITDA | — |
| 実効税率 | — |
| 自社株買い傾向 | — |
バランスシート
バランスシート
| ネットキャッシュ | -84億円 |
| NC比率 | -134.9% |
| 流動資産 | 8億円 |
| 有価証券 | 6億円 |
| 現金 | 4億円 |
| 負債総額 | 94億円 |
| 時価総額（BS時点） | 62億円 |
企業レポート分析
ビジネスモデル
同社は遊園地、ゴルフ、ホテル、不動産、土木・建設資材の5つの事業を展開する多角的なレジャー企業です。遊園地事業では九州と北海道の拠点を持ち、ゴルフ事業ではパブリックと会員制のコースを運営しています。 ホテル事業では、遊園地やゴルフ場と連携したオフィシャルホテルを展開し、インバウンドやビジネス客の取り込みを推進しています。また、不動産や土木・建設資材といった多角的な事業基盤を保有しており、安定した事業構造を構築しています。
主要KPI
遊園地事業において、九州の拠点はアトラクションの新規導入やリニューアル、イベントの開催により、前年度比で売上高を増加させています。一方で、北海道の拠点は天候の影響を受け、利用者数および売上高が減少する結果となりました。 ゴルフ事業では、料金改定や予約枠の拡大、海外への会員権販売再開などの施策により、利用者数と売上高の双方が増加しています。ホテル事業においても、オフィシャルホテルとしての強みや多彩なメニュー展開により、幅広い層の集客と売上拡大を目指しています。
成長ドライバー
中期経営計画において、各事業の収益力強化と経営の効率化を推進しており、特に遊園地事業では開園60周年や40周年といった節目に向けた投資を行っています。最新のXR技術搭載アトラクションの導入や、大規模なリニューアルによる魅力増大が成長の鍵となります。 また、インバウンド需要の取り込みに向けた集客施策や、SNSを活用した情報発信力の強化にも取り組んでいます。さらに、DXの推進による顧客満足度の向上や、人的資本経営の推進を通じた組織力の強化も、中長期的な成長に向けた重要な戦略として位置付けられています。
リスク
遊園地、ゴルフ、ホテルといったレジャー事業の特性上、天候条件や大規模災害、感染症の蔓延が経営成績に直接的な影響を及ぼすリスクがあります。特に、猛暑や雪不足、悪天候による閉場日の増加は、後続の営業努力では補えない利用者数の減少を招く可能性があります。 また、ゴルフ場における会員預託金の償還急増や、固定資産の価値下落、金利の変動といった財務面のリスクも認識されています。これらに対し、同社は多様なターゲット層へのアプローチや、安定的な資金調達、地域との連携強化による資産価値の維持など、多角的な対応策を講じています。
競合
同社は、遊園地やゴルフ場、ホテルといった複数のレジャー施設を統合的に提供する強みを持っており、施設間の相乗効果を活かした集客を行っています。特に、ゴルフ場とホテルを連携させたオフィシャルホテル戦略や、特定の地域における観光拠点としての地位を確立しています。 競合環境においては、単一の施設提供にとどまらず、イベントの開催やリニューアルによる付加価値の向上で差別化を図っています。また、地域との連携強化や、特定のターゲット層（3世代ファミリーやインバウンド等）に特化した戦略を展開することで、競争力の維持と向上を目指しています。
バリュエーション
2026年8月19日時点の市場データにおいて、同社の株価は600円、時価総額は約61.8億円となっています。この時点でのPERは12.69倍、PBRは0.58倍と算出されています。 また、同日のデータに基づく配当利回りは2.51%となっています。これらの指標は、同社が保有する多額の固定資産や、レジャー事業における安定した収益基盤を反映した評価となっています。