コナミグループ
Performance
株価チャート
業績・財務
業績・財務
| 売上高 | 4,937億円 |
| 営業利益 | 1,359億円 |
| 税引前利益 | 1,407億円 |
| 純利益 | 1,000億円 |
| 営業利益率 | 27.5% |
| ROE | 19.1% |
| ROA | 13.4% |
| 自己資本比率 | 75.4% |
| 総資産 | 7,488億円 |
| 純資産 | 5,645億円 |
会社予想（今期）
| 売上高 | 5,050億円 |
| 営業利益 | 1,430億円 |
| 経常利益 | 1,430億円 |
| 純利益 | 1,010億円 |
| 1株当たり利益（EPS） | 745.08 |
会社が開示した予想値です。実績ではありません。
業績推移
売上・利益の推移
ROE・ROA の推移
四半期業績
詳細指標
詳細指標
| ROIC | — |
| ROE | — |
| ROA | — |
| FCFマージン | — |
| 粗利益率 | — |
| 営業利益率 | — |
| 営業CFマージン | — |
| 配当性向 | — |
| 配当成長率（3年） | — |
| Net Debt/EBITDA | — |
| 実効税率 | — |
| 自社株買い傾向 | — |
バランスシート
バランスシート
| ネットキャッシュ | 1,614億円 |
| NC比率 | 5.3% |
| 流動資産 | 4,229億円 |
| 有価証券 | 172億円 |
| 現金 | 3,161億円 |
| 負債総額 | 1,720億円 |
| 時価総額（BS時点） | 3.0兆円 |
企業レポート分析
ビジネスモデル
同社は「価値ある時間」をパーパスに掲げ、ゲームやスポーツを通じたエンタテインメントを提供しています。事業はデジタルエンタテインメント、アーケードゲーム、ゲーミング＆システム、スポーツの4つに区分されています。 特にデジタルエンタテインメント事業では、モバイルやオンラインネットワークを活用した家庭用ゲームなど、多様なプラットフォームでの展開を行っています。アーケードゲーム事業では、独自のノウハウを活かした製品展開と、オンラインくじや電子マネーなどの付加価値サービスの提供を推進しています。
主要KPI
同社は、売上高事業利益率、売上高営業利益率、売上高当期利益率、およびROEを重要な経営指標として位置付けています。これらの指標を通じて、収益性と資本効率の向上を追求する方針です。 これらの指標に基づき、同社は資本コストを意識しながら、成長に不可欠な人的資本や最先端の研究開発環境、新技術への戦略的な投資を行っています。投資を通じて企業価値の向上と持続的な成長の実現を目指す体制を整えています。
成長ドライバー
デジタルエンタテインメント事業では、既存の主力コンテンツの収益基盤を拡大するとともに、保有するIPを最大限に活用した新たな収益の柱の確立を目指しています。また、新規IPの創出や育成にも積極的に取り組んでいます。 さらに、eスポーツを通じた新たなユーザー体験の創出や、ゲーム制作で培った技術を活かした新領域への進出、グローバルでの収益拡大にも取り組んでいます。アーケードゲーム事業においても、海外事業の拡大や新たな収益の柱の確立に向けた挑戦を継続しています。
リスク
事業環境の急速な変化に対し、テクノロジーの進化や消費者の嗜好の変容、少子高齢化といった要因がリスクとして挙げられています。特にデジタル分野では、技術革新への迅速な対応が求められる環境にあります。 また、人材確保の難しさ、特にグローバルなデジタル人材の獲得競争や、海外展開における地政学的リスク、サイバー攻撃によるシステム障害のリスクも認識されています。さらに、知的財産権の侵害や紛争、個人情報の漏洩といった法的・セキュリティ面でのリスクへの対応も重要視されています。
競合
同社が展開するエンタテインメントおよびスポーツ関連市場は、競合他社による新製品のリリースや、新たな業態の娯楽・レジャーの登場により、競争が非常に激しい環境にあります。 こうした競争環境において、同社は自社のコンテンツや開発力といった無形資産の価値を高めることで、競争優位性の維持を図っています。また、パートナーとの連携による価値の共創や、技術革新への迅速な対応を通じて、市場における存在価値の向上を目指しています。
バリュエーション
2026年8月19日時点の市場データにおいて、同社の株価は21,680円、時価総額は約29808.9億円となっています。この時点でのPERは26.46倍、PBRは5.14倍と算出されています。 同社の配当利回りは、同日時点で1.02%となっています。これらの数値は、同社が追求する「株主重視の基本姿勢」に基づく、安定した高配当と企業価値の向上に向けた取り組みの現状を示しています。