多角的な健康支援による収益基盤の拡大と、BtoG・BtoB領域への展開加速

事業モデル

同社はスポーツクラブ運営を主軸とし、フィットネスクラブやスイミング、ゴルフなどの施設提供を通じて健康づくりを支援しています。独自の強みとして、単なる施設の提供に留まらず、ICTを活用したスマートレッスンや専門的な指導を含む高品質なプログラムを提供しています。

さらに、BtoG（自治体向け）の健康増進事業や、BtoB（企業・健康保険組合向け）の健康経営支援など、多角的なアプローチを展開しています。また、店舗への来館を前提としないホームフィットネス事業も展開しており、多様な顧客層に向けたソリューションを提供する体制を構築しています。

KPI

当連結会計年度において、スポーツクラブ事業の売上高は532億17百万円（前年同期比35.3％増）に達しました。同事業における在籍会員数は500,126名（前年同期比26.6％増）と堅調な推移を見せています。

また、ホームフィットネス事業の売上高は48億37百万円となり、前年同期と比較して大幅な増加を記録しました。介護・医療周辺事業においても、当連結会計年度で20億32百万円（前年同期比4.9％増）の売上を計上しています。

成長ドライバー

中期経営計画において、フィットネス業界の枠を超えた中長期成長ドライバーの創出を重要テーマに掲げています。具体的には、企業向け会員の獲得や、ICTを活用したスマートスイミングレッスンの導入による品質向上と会員数拡大を目指しています。

また、自治体との連携強化によるPPP事業の拡大や、健康経営支援を通じたBtoB領域の深化も成長の柱です。さらに、M&Aにより統合した企業のノウハウを融合させ、新たな経営体制のもとで非連続な成長の実現を目指す方針です。

リスク

施設産業であるため、自然災害や感染症の拡大による施設の休業が売上や会員数に影響を与えるリスクがあります。これに対し、同社は定期的な点検・メンテナンスの実施や、地域インフラとしての機能維持に向けた体制整備を進めています。

また、新規出店に伴う投資負担や、設備投資に対する収益計画の未達による減損損失のリスクも存在します。これらのリスクに対しては、中期的な資金計画の策定や、ROIC（投下資本利益率）の視点を取り入れた厳格な投資判断を行うことで対応を図っています。

競合

フィットネス業界では24時間ジムなどの多様なニーズに対応した小型業態の出店が加速しており、競争環境は変化しています。同社はこれに対し、独自の強みであるスクール事業や専門的な指導を組み合わせた総合型スポーツクラブの価値向上で差別化を図っています。

また、単一の施設運営だけでなく、自治体との連携による公共施設等の運営受託や、企業向けの健康経営支援など、競合他社と異なる領域での展開も進めています。これにより、個人消費に依存しすぎない多角的な事業構造を構築することで競争優位性を確保する方針です。

バリュエーション

2026年7月31日時点の株価は1,066円であり、同日の時価総額は約201.6億円となっています。この時点でのPBR（株価純資産倍率）は2.08倍と算出されています。

また、同日の配当利回りは1.22%となっており、投資家に対して一定の還元姿勢を示しています。これらの数値は、提供された最新の市場データに基づいた評価となります。