高機能素材の技術力を基盤に、次世代モビリティや半導体分野への戦略的転換を推進

事業モデル

同社は有機顔料の合成技術と高度な分散技術を核とした「色材・機能材」「ポリマー・塗加工」「パッケージ」「印刷・情報」の4つの主要事業を展開しています。これらの技術は、単なる着色に留まらず、液晶ディスプレイや半導体材料など多岐にわたる高付加価値分野へ応用されています。

特に、原材料から最終製品までを一貫生産できる強みを活かし、環境対応型製品の提供や高度な機能性素材の開発を推進しています。グローバルな供給体制を構築しており、海外拠点を活用した展開と、国内での技術革新の両輪で事業を展開する構造です。

KPI

当連結会計年度の売上高は349,979百万円となり、前年比0.3％減の推移となりました。一方で営業利益は20,765百万円と前年比1.7％増を記録しており、効率的な経営への移行が見て取れます。

なお、当期純利益は減損損失の影響により10,340百万円（前年比44.2％減）となりました。中長期的な目標として、2026年12月期には売上高3,600億円、営業利益230億円を目指す野心的な計画を掲げています。

成長ドライバー

成長の柱として「モビリティ・バッテリー」と「ディスプレイ・先端エレクトロニクス」の2領域に資源を集中しています。特に車載用リチウムイオン電池材料や、半導体向けの封止材、低誘電樹脂などの高機能分野でのシェア拡大を狙っています。

また、研究開発体制を「グループR&D本部」へ刷新し、AIイノベーション3970技術部を新設するなど、先端技術とデジタル技術の融合による革新を推進しています。さらに、2026年12月期に向けたROE 8.0%以上という目標のもと、資本効率の向上にも取り組んでいます。

リスク

事業面では、印刷市場の構造的な縮小や、原材料価格の高騰、物流コストの上昇といった外部要因による影響を注視しています。特に環境意識の高まりに伴うプラスチック規制への対応として、リサイクル対応製品や生分解性製品の開発が急務となっています。

また、グローバル展開における地政学的リスクや、為替・インフレの影響も重要な管理項目です。特にEV市場の動向や政策の変化により、投資計画の修正や減損が発生する可能性があり、これらに対する機敏な経営判断とポートフォリオの最適化が求められています。

競合

同社は独自の合成技術と分散技術を強みとしており、競合他社との差別化を図るため、高付加価値分野へのシフトを加速させています。特に中国市場における競争力の強化や、先端エレクトロニクス分野での独自性の追求が重要な戦略となっています。

また、環境対応型製品の需要拡大を見据え、リサイクル性を向上させる脱墨技術などの高度なソリューションを提供することで、競合優位性を構築しています。既存事業においても、生産効率化やサプライチェーンの最適化を通じて、コスト競争力の維持と差別化の両立を図っています。

バリュエーション

最新の市場データに基づくと、同社の株価は4,370円となっており、時価総額は約2,002.5億円です。PERは20.28倍、PBRは5.56倍と算出されています。

配当利回りは2.81%となっており、安定した収益基盤を持ちつつ成長投資を継続するフェーズにあります。これらの指標は、同社が取り組む高付加価値分野への転換と、将来の成長期待を反映した水準となっています。